立坑掘削で地下埋設物ARを使う目的
立坑掘削では、限られた平面の中に山留め壁、腹起し、切梁、掘削機械、昇降設備、揚重設備、排水設備などを配置しなければなりません。さらに、施工範囲の周囲や内部に水道、下水道、ガス、電力、通信などの地下埋設物が存在する場合、掘削そのものだけでなく、山留め材の打設や圧入、支保工の設置、重機の据え付けが埋設物へ影響する可能性があります。
平面図だけで施工計画を確認すると、埋設物の上下関係や、山留め部材が地中で占める空間を直感的につかみにくいことがあります。特に立坑は施工範囲が狭く、山留め壁と既設管路の距離が小さい現場もあるため、わずかな位置認識の違いが計画変更や追加調査につながりかねません。
地下埋設物ARは、登録した管路や構造物の三次元データを現地風景に重ね、施工対象との位置関係を視覚的に確認するための補助手段です。地表から見えない埋設物の概略位置を現場で共有できるため、図面を読み慣れていない関係者を含めた施工前協議にも役立ちます。
ただし、ARに表示された位置だけを根拠に掘削や山留め施工を開始することは適切ではありません。表示位置は、元となる埋設物データの精度、座標系、高さ基準、測位環境、端末の姿勢、現場周辺の構造物などに影響されます。また、埋設図に記載された管路位置と実際の埋設位置が一致しているとは限りません。
そのため、地下埋設物ARは、既存図面、管理者から提供された資料、現地踏査、探査、試掘、測量、施工計画図などを結び付ける確認手段として位置付ける必要があります。ARで干渉の可能性を早めに見つけ、必要な調査や設計変更につなげることが重要です。
立坑掘削で確認すべき干渉は、山留め壁と管路の接触だけではありません。山留め材を地中へ施工するための作業帯、導材や圧入機の配置、削孔範囲、腹起しや切梁の設置位置、掘削土の搬出経路、クレーンの据え付け位置なども含めて検討します。以下では、地下埋設物ARを活用しながら山留めとの干渉を防ぐための六つのチェックを解説します。
チェック1：埋設物データの基準座標と高さを確認する
最初に確認したいのは、ARへ表示する埋設物データが、立坑や山留めの施工計画と同じ座標基準で作成されているかどうかです。異なる座標系や任意座標のデータをそのまま重ねると、形状が正しくても現地では全体がずれて表示されます。
埋設物図には、公共座標に基づくもの、現場内の任意点を原点とするもの、道路境界や建物角を基準に作成されたものなどがあります。山留め計画図も同様で、設計座標、測量座標、作図上のローカル座標が混在することがあります。ファイル形式をそろえただけでは、座標の意味までは統一されません。
AR表示を準備する際は、東西方向と南北方向の座標だけでなく、高さの基準も確認します。埋設物の高さが管中心、管頂、管底のどこを表しているのかによって、山留め部材との上下関係は変わります。地表面からの土かぶりで記録されたデータを標高値として扱うと、勾配のある道路や造成地では大きな差が生じます。
立坑周辺の地盤に高低差がある場合は、どの地点の地盤高を基準に深さを表しているかも確認が必要です。例えば、図面に「深さ一・五メートル」と記載されていても、測定した地表面が現在の舗装面なのか、施工前の旧地盤なのか、道路中央なのか、管路直上なのかによって実際の高さは異なります。
埋設物データに高さ情報がない場合、便宜的な深さを一律に与えて三次元表示することがあります。しかし、その表示は正確な管路高さを示すものではありません。高さが未確認であることをデータ属性や表示方法で明確にし、確定情報と推定情報を区別する必要があります。
山留め計画側では、壁芯、山留め材の内面、外面、施工余裕のどこを基準線としているのかを確認します。立坑の掘削外形と山留め壁の施工芯が一致しない場合、掘削線だけをAR表示しても埋設物との干渉を正しく判断できません。
現場でARを表示する前に、立坑中心、山留め壁の角、既知点、道路境界、マンホール中心など、座標を確認できる複数の点を選びます。一点だけを合わせると、平行移動のずれは分かっても、回転や縮尺、高さの誤りを見逃す可能性があります。離れた位置にある複数点で照合することで、データ全体の向きや寸法も確認しやすくなります。
基準座標の確認は、AR表示をきれいに合わせるためだけの作業ではありません。立坑、山留め、埋設物、試掘位置、測量成果を同じ空間情報として扱うための土台です。ここが曖昧なままでは、その後に離隔を細かく検討しても、判定の信頼性を高めることはできません。
チェック2：山留め部材の施工領域を三次元で整理する
地下埋設物ARと山留めの干渉を確認する際は、完成後の山留め壁だけでなく、施工時に部材や機械が通過する領域まで三次元で整理します。設計図上では干渉していなくても、山留め材の打設、圧入、削孔、建て込みなどの施工過程で埋設物に接近する場合があるためです。
まず、山留め壁の平面位置と根入れ深さを立体形状として表します。壁芯を一本の線で表示するだけでは、部材の厚さや幅を判断できません。山留め材の外形を反映した形状を用意し、埋設物との最短距離を見られる状態にします。
部材の継手や接続部が外側へ張り出す場合は、その形状も考慮します。山留め材の代表寸法だけで単純化すると、局所的な張り出しを見逃すことがあります。施工計画上、部材の向きや表裏が決まっている場合は、その向きを三次元データへ反映させます。
削孔を伴う工法では、完成する山留め部材の直径だけでなく、削孔径や施工時の余裕も確認します。地中障害物への対応や孔壁の変形を見込んだ施工領域が、既設管路へ近づくことがあるためです。施工機械の中心位置と完成部材の中心位置が一致しない場合は、その偏りも整理します。
山留め壁の内側に設ける腹起しや切梁は、地下埋設物と直接接触しないように見えても、立坑内へ露出する既設管、仮受けする管路、将来接続する管路と干渉する可能性があります。掘削後に管路が立坑内を横断する計画であれば、支保工の設置高さと管路高さを同時に確認しなければなりません。
切梁は設置時期によって位置が変わることがあります。最終的な支保工配置だけでなく、一次掘削、二次掘削、切梁架設、盛替え、撤去などの段階ごとに形状を分けると、施工途中の干渉を把握しやすくなります。
また、山留め材を施工するための導材、定規材、仮設架台などが地表付近の埋設物と干渉する場合もあります。地下埋設物ARでは地中の管路へ意識が向きやすいものの、浅い埋設管や引込管は、地表付近の仮設材、アウトリガー、敷鉄板、重機走行による荷重の影響も受けます。
立坑周辺に電柱、架空線、建物、塀、既設構造物がある場合は、施工機械の配置制約によって山留め施工位置を微調整することがあります。計画時点の壁位置だけを確認するのではなく、施工機械を安全に配置できるか、部材を所定の角度で建て込めるか、作業空間を確保できるかまで含めて検討します。
AR上では、山留め壁、支保工、埋設物を色や表示区分で見分けられるようにします。ただし、色だけに意味を持たせると、明るい屋外や画面の反射によって判別しにくいことがあります。形状、透明度、名称、確認状態などを組み合わせ、何を表示しているのかが分かる構成にします。
完成形だけでなく施工領域まで表示することで、山留めと埋設物の干渉確認は、単純な線同士の照合から、実際の施工手順を踏まえた空間確認へ変わります。
チェック3：埋設物の外径と離隔を含めて干渉判定する
地下埋設物データが中心線だけで作成されている場合、AR画面上では山留め壁と離れて見えても、実際の管外面や付属設備が施工領域へ入り込んでいる可能性があります。干渉を判定する際は、中心線間の距離ではなく、埋設物の外形と山留め施工領域の間に確保できる距離を見ることが重要です。
管路については、呼び径だけでなく、実際に想定される外径を確認します。保護管、被覆、継手、防護材、基礎、埋戻し材などがある場合は、それらを含めて影響範囲を考えます。特に継手部や分岐部は、一般部より外形が大きくなることがあります。
マンホール、弁室、ハンドホール、桝などの地下構造物は、図面上の中心点だけでは干渉を判断できません。躯体外形、底版、張り出し、接続管、付属設備を含めた形状を確認します。地表に見えるふたの位置と地下躯体の中心が一致しているとは限らないため、ふただけを基準に山留め位置を決めることは避けます。
埋設物の位置に不確かさがある場合は、推定される誤差を考慮した確認範囲を設けます。例えば、図面から作成した管路中心線の周囲に一定の幅を持たせ、埋設物が存在する可能性のある帯として表示します。これにより、一本の細い線を正確な位置だと誤認することを防げます。
必要な離隔は、埋設物の種類、管理者の条件、山留め工法、地盤、施工方法、想定される変位などによって異なります。そのため、AR上で距離が確保できているように見えても、画面だけで施工可否を決定してはいけません。管理者との協議内容や施工計画上の条件を確認し、現場ごとの判定基準を設定します。
山留め施工による影響は、直接接触だけではありません。山留め材の圧入や打設に伴う地盤変位、削孔による地盤の緩み、引抜き時の空隙、地下水の変化などが周辺埋設物へ影響する可能性があります。ARで形状が重なっていないことは、影響がないことを意味しません。
とくに老朽化した管路、継手が多い管路、材質や敷設年代が不明な管路では、施工時の振動や地盤変位に対する注意が必要です。埋設物ARでは材質や管理者、敷設年、調査状況などの属性を形状と関連付けておくと、単なる位置確認だけでなく、施工上の注意点も共有しやすくなります。
管路が山留め壁と斜めに交差する場合は、平面上の最短距離だけでなく、深さ方向における接近箇所を確認します。地表付近では十分に離れていても、勾配を持つ管路が深部で山留め壁へ近づくことがあります。反対に、平面上では重なっていても、高さ方向に十分な離隔がある場合もあります。
AR画面を見ながら立坑の周囲を移動し、正面、側面、斜め方向など複数の視点から確認すると、上下関係を把握しやすくなります。ただし、視点を変えても元データの精度が高まるわけではありません。表示された距離は、あくまで登録データに基づく計算結果であることを理解し、必要な箇所は現地調査で確かめます。
干渉判定では、埋設物の外形、位置の不確かさ、施工影響範囲、必要離隔を一つの考え方として扱うことが大切です。中心線が山留め壁に触れていないという理由だけで、安全側と判断しないようにします。
チェック4：施工段階ごとの山留め形状と重ねて確認する
立坑掘削は、山留め壁を設置して終わる工事ではありません。掘削、排水、支保工設置、既設管防護、構造物築造、埋戻し、支保工撤去、山留め材撤去など、複数の段階を経て進みます。地下埋設物との干渉も、施工段階によって発生箇所が変わります。
施工前の確認では、まず山留め壁の施工位置と埋設物を重ねます。ここでは、山留め材や削孔範囲が既設管、地下構造物、引込管へ接近していないかを見ます。同時に、施工機械の据え付け位置や部材搬入方向も確認します。
山留め壁の施工後は、一次掘削の深さと露出する可能性のある埋設物を確認します。埋設物が立坑内を横断している場合、掘削の進行に伴って管路周囲の支持地盤が失われることがあります。管路を残置する計画であれば、仮受けや吊り防護の位置を支保工と合わせて検討します。
切梁を設置する段階では、切梁本体だけでなく、接続部、火打ち、腹起し、ジャッキ、作業足場などが占める空間も確認します。管路を避けて切梁位置を変更すると、山留め全体の構造計画へ影響するため、現場判断だけで位置を動かすことはできません。干渉の可能性を施工前に見つけ、設計者や施工管理者と調整する必要があります。
立坑内へ新設管を引き込む工事では、既設埋設物だけでなく、新設管の搬入経路や接続時の作業空間も重ねて確認します。完成時には収まる形状でも、管を振り回すための空間、継手を施工する空間、工具を操作する空間が不足することがあります。
構造物の築造段階では、型枠、支保材、鉄筋、開口部、止水部材などが支保工や既設管防護と干渉する可能性があります。山留めと地下埋設物の確認を掘削前だけで終わらせず、立坑内部の施工計画にもつなげることが重要です。
埋戻しや山留め材の撤去時にも確認が必要です。山留め材を引き抜く際の動きや周辺地盤への影響、埋設物周辺の締固め方法、仮受け設備の撤去順序などを検討します。新設構造物や復旧した管路が山留め材の撤去領域へ近い場合は、施工時の変位や接触を避ける計画が必要です。
施工段階ごとの確認では、一つの三次元モデルへすべての部材を表示すると、画面が複雑になり、必要な情報を読み取りにくくなります。工程や目的に応じて表示対象を切り替え、現在確認している施工段階を明確にします。
例えば、山留め壁施工時は山留め材、施工領域、既設埋設物を中心に表示し、掘削時は掘削面、支保工、既設管防護を表示します。構造物築造時は新設躯体、開口、管路、支保工を確認します。このように情報を分けることで、現場担当者が見るべき干渉箇所を理解しやすくなります。
工程ごとにAR表示を保存し、確認した日時や担当者を記録しておくと、施工計画の変更時に比較できます。どの段階で、どのデータを使い、何を確認したのかを残すことが、後工程での認識違いを防ぐ助けになります。
チェック5：現地基準物と試掘結果でAR表示を照合する
地下埋設物ARを立坑掘削へ使用する前に、現地にある既知の基準物と表示位置を照合します。図面上のモデルが正しく作成されていても、現場での測位や端末姿勢に誤差があると、AR表示は実物からずれて見えます。
照合対象には、測量済みの基準点、立坑中心、山留め壁の施工位置、道路境界、建物角、マンホール中心、露出している既設管などを用います。できるだけ位置が明確で、施工中も動かない対象を選びます。
一つの基準物だけで表示を合わせると、その付近では一致していても、立坑の反対側でずれることがあります。立坑周囲の複数地点を確認し、平面方向、高さ方向、回転方向のずれがないかを見ます。山留め壁の角が複数ある場合は、それぞれの角で表示位置を確認すると、立坑全体の形状を評価しやすくなります。
GNSSを利用するARでは、周囲の建物、仮囲い、重機、樹木、高架構造物などの影響により、測位状態が変化することがあります。立坑の片側では安定していても、別の側へ移動すると表示が動く場合があります。画面上で表示が落ち着いたように見えることだけで判断せず、測位状態や推定精度を確認します。
立坑周辺に上空が開けた場所が少ない場合は、基準点や既知点を利用して位置を確認する運用を検討します。LRTK Phoneで地下埋設物ARを確認する場合も、使用する座標データ、測位条件、現場基準との整合を事前に確認し、画面表示だけに頼らないことが重要です。
既設埋設物の正確な位置を確認する必要がある箇所では、管理者との協議や現場条件に応じて探査や試掘を行います。試掘で確認した管頂、管側面、管中心などの位置を測量し、ARデータへ反映すると、その後の干渉確認を現地情報に近づけられます。
試掘結果を反映する際は、どこを測定した値なのかを明確にします。管頂を測ったのか、露出した管側面から中心を推定したのか、継手部を測ったのかによって、登録する形状が変わります。測定点の意味を記録せずに座標だけを登録すると、別の担当者が管中心と誤解する可能性があります。
試掘で確認できた区間と、図面から推定している区間も区別します。一か所で管路を確認できたからといって、その先も同じ方向と勾配で敷設されているとは限りません。曲がり、分岐、たわみ、施工時の位置変更などが存在する場合があります。
立坑に近い重要区間では、複数地点の確認結果から管路の方向や勾配を推定します。ただし、確認点の間を直線で結んだ形状は推定であるため、確定区間と同じ表示にしないことが望まれます。
現地照合で一定以上のずれが見つかった場合は、その場で表示位置だけを動かして終わらせず、原因を切り分けます。元データの座標が違うのか、高さ基準が違うのか、測位が不安定なのか、端末の姿勢や方位に問題があるのかによって、修正方法は異なります。
ARを現場へ合わせるために任意の移動や回転を行った場合は、その補正内容を保存し、関係者へ共有します。担当者ごとに異なる補正を使うと、同じ現場で別々の位置が表示されるためです。
試掘結果と現地基準物による照合は、AR表示を施工判断に近づける重要な工程です。地下埋設物ARを導入したことで試掘や測量が不要になるのではなく、それぞれの調査結果を現場で分かりやすく統合するためにARを利用します。
チェック6：掘削中の変更を記録して関係者へ共有する
立坑掘削では、施工開始後に埋設物の位置や形状が判明し、当初の計画を変更することがあります。想定外の引込管が見つかる、管路の高さが図面と異なる、地下構造物の張り出しが確認される、山留め位置を調整するなど、現場条件に応じた変更が発生します。
こうした変更を口頭だけで共有すると、設計担当者、施工管理者、作業員、協力会社、埋設物管理者の間で認識がずれる可能性があります。変更内容は、位置、寸法、高さ、確認方法、確認日、確認者、施工への影響を整理して記録します。
掘削中に埋設物が露出した場合は、安全を確保したうえで、現場の管理手順に従って位置を測定します。写真だけでは正確な座標や高さが分からないため、必要に応じて測量結果と関連付けます。写真には、どの方向から撮影したか、何を示しているか、基準となる物がどこにあるかが分かる情報を残します。
確認した埋設物位置をARデータへ反映する場合は、当初データを消して置き換えるのではなく、変更前後を追えるように管理します。元図面に基づく位置、試掘で確認した位置、掘削後に測定した位置を区別すると、情報の確度を把握しやすくなります。
山留め計画を変更した場合も同様です。壁位置、部材種類、施工深さ、支保工位置、施工順序などの変更内容を三次元データへ反映します。古い山留めデータが端末や共有先に残っていると、現場で誤った位置を確認するおそれがあります。
データ更新時には、使用するファイルの版、作成日、対象範囲を明確にします。「最新版」という名称だけでは、どれが正しいデータか分からなくなることがあります。施工日や変更番号など、履歴を追える名称を付けて管理します。
朝礼や施工前打ち合わせでは、AR画面を見せるだけでなく、変更した箇所と未確認の箇所を説明します。表示されているすべての埋設物が同じ精度で確認されているとは限りません。確定した情報、図面に基づく情報、推定情報、調査予定の情報を分けて伝えます。
現場で複数の担当者がARを使用する場合は、同じデータ、同じ座標基準、同じ補正情報を使っているかを確認します。一人の端末だけが更新され、ほかの端末に古いデータが残っている状態は避けなければなりません。
施工中の記録は、干渉回避だけでなく、次工程や将来の維持管理にも役立ちます。埋戻し後は見えなくなる管路、継手、防護材、構造物との離隔などを位置情報付きで残しておくと、完成後の確認資料として利用しやすくなります。
ただし、施工記録として利用する場合は、必要な精度、記録方法、提出形式をあらかじめ確認します。AR画面の画像だけで正式な出来形記録になるとは限りません。現場の品質管理計画や発注者の条件に従い、測量成果、写真、図面、検査記録などと組み合わせます。
変更を記録し、関係者が同じ情報を見られる状態にすることで、地下埋設物ARは一度限りの確認画面ではなく、施工中の情報共有基盤として活用できます。
AR確認から実施工へ移る際の注意点
六つのチェックを行っても、AR表示だけで山留め施工や掘削の安全性を保証することはできません。ARは、現地に存在する地下埋設物を直接透視しているのではなく、登録されたデータを測位情報や端末姿勢に基づいて重ねて表示しています。
施工前には、埋設物管理者との協議、現地表示、探査、試掘、測量など、現場で定められた確認を実施します。埋設物の種類によっては、近接施工時の立会い、施工方法の制限、防護措置、緊急連絡体制などが求められる場合があります。
ARで干渉の可能性が見つかった場合は、表示上の距離だけで無理に施工可否を決めず、施工計画へ戻って検討します。山留め位置を変更する、立坑寸法を見直す、工法を変更する、埋設物を防護する、仮移設を検討するなど、現場条件に応じた対応が必要です。
山留め位置の変更は、立坑内部の有効寸法や構造物位置、重機配置、道路使用範囲などへ影響します。わずかな移動で埋設物を避けられるように見えても、別の部材や構造物との干渉が生じることがあります。変更後は、立坑全体を再確認します。
掘削時は、施工前に確認した埋設物位置を現地へ分かる形で示し、作業員が認識できるようにします。AR端末を持つ担当者だけが位置を理解している状態では、掘削機械の操作者や周辺作業員へ情報が伝わりません。必要に応じて地表表示、測点、図面、打ち合わせ記録などを併用します。
地盤を掘削すると、施工前に使用していた地表面や基準物が失われることがあります。仮設物の設置や重機の移動によって、ARの測位環境も変化します。施工前に表示が合っていたとしても、掘削中に同じ状態が維持されるとは限りません。
掘削が進んだ段階でARを使用する場合は、安全な立ち位置を確保し、立坑の縁へ不用意に近づかないようにします。画面へ集中すると周囲への注意が低下しやすいため、重機の作業範囲、開口部、足元、仮設材などに注意します。確認者と誘導者の役割を分けることも有効です。
また、立坑内部や山留め壁に囲まれた場所では、測位状態が施工前と異なる可能性があります。表示が不安定な場合は無理に利用せず、測量や現地寸法による確認へ切り替えます。ARを使い続けること自体を目的にしないことが大切です。
施工前のAR確認は、危険箇所を早期に発見し、関係者の理解をそろえるために行います。AR画面を確認したという事実だけを残すのではなく、何を確認し、どの不確かさが残り、どの対策を実施するのかまで施工計画へ反映させます。
立坑掘削前に確認手順を標準化する
地下埋設物ARを現場ごとに異なる方法で使用すると、担当者の経験によって確認品質が変わります。立坑掘削前の確認手順を標準化し、誰が担当しても必要な情報を確認できるようにすることが重要です。
準備段階では、埋設物図、山留め計画図、立坑構造図、現況測量、試掘結果などを収集します。それぞれの資料について、作成日、座標基準、高さ基準、対象範囲、更新状況を確認します。古い資料や出所が不明な資料は、確定情報として扱わないようにします。
次に、立坑、山留め壁、支保工、埋設物を三次元データとして整理します。埋設物は中心線だけでなく、可能な範囲で外径や構造物外形を持たせます。位置が未確認の区間には幅を持たせ、確定データと見分けられるようにします。
現場確認では、基準点や既知物を使ってAR表示を照合します。立坑の一方向だけでなく、複数の位置と視点から確認します。平面位置、高さ、向きのずれが見つかった場合は、原因を確認してから干渉判定へ進みます。
干渉確認では、山留め壁の完成形だけでなく、施工領域や支保工を含めます。埋設物外面との距離、施工時の接近、地盤への影響、作業空間を確認します。施工段階ごとに表示を切り替え、どの工程で干渉する可能性があるかを整理します。
干渉の可能性がある箇所は、AR画面を見ただけで処理済みにせず、図面や写真へ記録します。確認が必要な理由、追加調査の方法、担当者、期限を決めます。試掘や探査を実施した場合は、その結果をデータへ反映し、再度ARで確認します。
施工開始前には、使用するデータの版と確認結果を関係者へ共有します。現場で見るARデータと施工計画図が同じ内容になっていることを確認します。変更があった場合は、古いデータを誤って使用しない運用も必要です。
確認手順を記録様式へ落とし込むと、抜けを防ぎやすくなります。ただし、項目へ機械的に印を付けるだけでは十分ではありません。現場ごとに異なる埋設物、山留め工法、周辺環境、施工順序を踏まえ、確認内容を具体化します。
標準化の目的は、AR利用を形式的な作業にすることではありません。埋設物情報の不確かさを把握し、必要な調査を行い、施工計画へ反映する流れを定着させることです。ARは、その流れの中で三次元の位置関係を分かりやすく示す役割を担います。
まとめ
立坑掘削で地下埋設物ARと山留めの干渉を防ぐには、画面上で二つの形状が重なっていないことを確認するだけでは不十分です。元データの座標と高さ、山留め材の施工領域、埋設物の外形、必要離隔、施工段階、現地照合、変更履歴までを一連の確認として扱う必要があります。
最初のチェックでは、埋設物と山留め計画の座標基準、高さ基準、形状の基準位置をそろえます。次に、完成後の山留め壁だけでなく、削孔範囲、打設範囲、支保工、施工機械などが占める領域を三次元で整理します。
干渉判定では、管路中心線ではなく外径や付属構造物を考慮し、位置の不確かさを含めて確認します。さらに、山留め壁施工、掘削、支保工設置、構造物築造、撤去といった工程ごとに表示を切り替え、施工途中の干渉も見逃さないようにします。
現地では、基準点や既知物、試掘結果、測量結果を使ってAR表示を照合します。表示位置にずれがある場合は、その場で見た目だけを合わせるのではなく、座標、高さ、測位、端末姿勢などの原因を確認します。
施工中に埋設物位置や山留め計画が変わった場合は、変更内容を記録し、関係者が同じデータを使える状態にします。確定情報、図面情報、推定情報を分けて管理することで、AR表示を実際以上に正確だと受け取ることを防げます。
地下埋設物ARは、試掘や測量、管理者との協議を置き換えるものではありません。これらの情報を現場空間に重ね、干渉の可能性を早期に見つけ、施工関係者の認識をそろえるための補助手段です。
立坑掘削前の確認から施工中の記録までを一つの流れとして運用したい場合は、地下埋設物データのAR表示や現場での位置確認に対応するLRTK Phoneの活用もご検討ください。