施工機械の移動跡が点群の土量計算に与える影響
点群を利用した土量計算では、計測した地表面と基準面との高低差をもとに体積を算出します。そのため、点群の中に施工機械や作業車両などの地盤ではない点が含まれていると、本来の地形とは異なる面が生成され、算出結果に影響する可能性があります。
施工中の現場では、油圧ショベル、運搬車両、転圧機械などが計測範囲内に存在することは珍しくありません。計測中に施工機械が停止していれば、一つの立体形状として点群に記録されます。一方、計測中に施工機械が移動すると、取得時刻の違いによって同じ機械が複数の位置に現れたり、進行方向に沿って断片的な点が残ったりすることがあります。
このような点を含んだまま地表面を作成すると、機械上部の高い点と周囲の地盤点が結ばれ、本来は存在しない斜面や盛り上がりが生成されることがあります。施工機械の下部に地盤点が存在しない場合には、離れた地盤点同士が長い三角形で接続され、機械の設置範囲全体が不自然な面で覆われることもあります。
点群上に残る施工機械の影響は、高い点だけではありません。車体の下や機械の陰になった場所では、地盤を十分に計測できず、点が欠けることがあります。施工機械を除去した後に欠損部をそのまま残すと、土量計算に必要な連続した地表面を作れません。そのため、不要点の除去と欠損部の補完を一体の作業として考える必要があります。
ただし、施工機械が通過した場所に見える形状を、すべて削除してよいわけではありません。履帯やタイヤによってできた轍、旋回によって削られた地盤、排土板で押された土、走行によって締め固められた部分は、計測時点で実際に存在する地形です。これらを移動跡という理由だけで平らに補正すると、現況とは異なる地表面を作ることになります。
施工機械の移動跡を適切に処理するには、機械そのものに由来する不要点と、施工によって実際に変化した地盤を区別しなければなりません。点を消す作業だけに注目するのではなく、計測時刻、点群の重複、算定範囲、補間方法、基準面などを順番に確認することが重要です。
手順1 土量を算出する対象時点と範囲を決める
最初の手順は、どの時点の地形を土量計算の対象にするかを決めることです。点群内に施工機械の移動跡がある場合、異なる時刻に取得した状態が一つのデータ内に混在している可能性があります。対象時点を明確にしないまま不要点を除去すると、残すべき地形まで削除したり、採用すべきではない点を使ったりする原因になります。
短時間で計測を完了し、その間に掘削や盛土が行われていなければ、点群全体を一つの時点の現況として扱いやすくなります。しかし、施工を続けながら計測した場合には、計測開始時と終了時で地盤形状が変化していることがあります。午前中に取得した掘削前の点と、午後に取得した掘削後の点を単純に統合すると、実際には存在しなかった地表面が作られる可能性があります。
まず、計測開始時刻と終了時刻を確認し、区画ごとの取得順序を整理します。点に時刻情報が付与されている場合は、施工機械の位置と取得時刻を照合します。時刻情報を確認できない場合は、現場写真、作業日報、施工記録、計測担当者の記録などを参考にします。
次に、土量計算の目的を整理します。出来高確認を目的とする場合は、所定の締め時刻における施工済み形状を対象にします。残土山や材料山の在庫量を確認する場合は、搬入や搬出が終了した時点の形状を対象にするのが基本です。施工途中の変化量を把握する場合は、比較する二時期の基準を揃える必要があります。
計測中に施工機械が移動し、その場所で掘削や盛土も行われていた場合、点群全体を一つの時点として扱うのが難しくなります。そのような範囲は区画として分離し、対象時点に最も近い点群を採用するか、追加計測の対象とします。異なる時刻の点を混ぜて無理に一つの面を作るより、対象外または要確認範囲として管理する方が安全です。
土量を算出する平面範囲も、この段階で確定します。施工機械を避けるために算定境界を後から変更すると、処理前後の土量差が不要点の除去によるものなのか、範囲変更によるものなのか分からなくなります。原則として同じ算定境界を使用し、境界内の地表面を適切に整える方針を取ります。
対象時点と範囲を決めたら、採用する点群と使用しない点群を明確に分けます。複数回の計測データがある場合は、対象時点に近いデータを基本とし、別時刻のデータは欠損部の確認など補助的な用途に限定します。どの点群を採用したかを記録しておけば、後から土量計算の根拠を説明しやすくなります。
手順2 点群の位置ずれと時刻差を確認する
施工機械の移動跡を除去する前に、点群そのものに位置ずれがないかを確認します。複数の計測データを統合した場合、水平位置や高さがわずかにずれているだけでも、地盤や構造物が二重に見えることがあります。この二重化を施工機械の移動跡と誤認すると、必要な地盤点を削除するおそれがあります。
位置ずれの確認には、計測中に動かない対象物を利用します。基準点、構造物の角、擁壁、舗装面、側溝、縁石など、位置が変化しない箇所を複数方向から確認します。固定物の輪郭が二重になっている場合や、平坦な面に一定方向の段差が生じている場合は、施工機械ではなく点群の位置合わせに問題がある可能性があります。
水平位置だけでなく、高さ方向のずれにも注意が必要です。数センチメートル程度の高さ差でも、広い範囲にわたって生じれば土量差が積み上がります。施工機械の周辺だけを丁寧に処理しても、点群全体の高さが揃っていなければ、土量計算の結果は安定しません。
平面表示だけでは位置ずれを判断しにくいため、縦断面や横断面でも確認します。同じ地盤面が平行な二本の線として現れている場合は、高さずれや異なる時刻のデータが重なっている可能性があります。施工機械の周辺だけで二重化しているのか、固定物を含む広い範囲で二重化しているのかを比較すると、原因を切り分けやすくなります。
複数の点群が重なる範囲では、どのデータを優先するかも決めます。すべての点を同じ重みで統合すると、移動前と移動後の施工機械、掘削前と掘削後の地盤、異なる点密度のデータが混在します。対象時点に近いデータを優先し、不要な重複範囲を整理してから地表面を生成します。
点密度の差も確認が必要です。一部の範囲だけ点が極端に密で、別の範囲が粗い場合、地表面の生成結果が場所によって変わることがあります。施工機械表面の高密度な点が周囲の地盤点より強く反映されると、機械の形状が地表面として残りやすくなります。
位置合わせや重複範囲を修正したら、固定物と地盤面を再度確認します。施工機械の点を除去する前に、動かない対象が正しく重なっている状態を作ることが重要です。位置ずれを残したまま後処理を進めると、不要点除去、補間、土量計算の各段階で誤差の原因が増えてしまいます。
なお、処理を始める前には原本の点群を保存し、作業用の複製データを用意します。位置合わせや点の削除を原本に直接反映すると、判断をやり直したい場合に元の状態へ戻れません。原本、位置合わせ後、不要点除去後、補間後というように段階を分けて保存することで、作業の再現性を確保できます。
手順3 施工機械本体と不要な移動跡を抽出する
点群の位置関係を整えたら、施工機械本体と移動に伴う不要点の候補を抽出します。この段階では、見つけた点を直ちに削除するのではなく、機械本体、残像、地盤、欠損範囲を区別して整理することが重要です。
施工機械本体は、周辺地盤より高い位置にまとまった立体形状として現れることが一般的です。車体上部、運転席周辺、ブーム、アーム、荷台、バケットなどは比較的判別しやすい部分です。一方、履帯、タイヤ、排土板、バケット先端など、地盤に近い部分は必要な地盤点と重なって見えることがあります。
上から見た平面表示だけでは、地盤と機械下部を正確に区別できません。斜め方向からの立体表示や、複数方向の断面表示を併用し、点が地盤に連続しているか、機械の輪郭を構成しているかを確認します。視点を変えることで、平面表示では地盤に見えた点が、実際にはタイヤ側面や履帯上面であることが分かる場合があります。
施工機械が計測中に移動した場合は、同じ形状が複数の位置に現れることがあります。完全な機械形状として残らず、進行方向に沿って線状または帯状の点だけが残る場合もあります。点の並びが機械の移動経路と一致し、周辺地盤より不自然に高い場合は、移動物体に由来する不要点の可能性があります。
ただし、高さだけを条件に一括抽出する方法には注意が必要です。一定の高さ以上の点をすべて削除すると、土砂山の頂部、法肩、地盤の段差、転石など、土量計算に必要な点まで除去するおそれがあります。周囲の地盤からの相対的な高さに加え、点の連続性、傾斜、形状、点密度、取得時刻などを組み合わせて判断します。
点の色や反射情報を確認できる場合は、補助的な判断材料として使用できます。ただし、施工機械に泥が付いている場合は地盤と似た色になるため、色だけで分類するのは危険です。日陰、照明、濡れた地面などによっても見え方が変わるため、形状や高さとの組み合わせが必要です。
施工機械の外形だけでなく、その周辺も確認します。機械の陰になった範囲では地盤点が欠けている場合があり、機械の点と周辺地盤点を結ぶ不自然な三角形が形成されることがあります。機械本体の範囲、不要な線状点の範囲、地盤点の欠損範囲を分けて把握すると、次の除去作業と補間作業を進めやすくなります。
このとき、実在する轍や地盤変形を除去対象に含めないことが重要です。履帯の上面は施工機械の点ですが、履帯が通過してできた地盤のくぼみは現況地形です。タイヤ側面は不要点ですが、タイヤによって押し込まれた地盤は残す必要があります。周辺の点との連続性や、施工前後の点群、現場写真などを確認して区別します。
手順4 実在する地盤を残して不要点だけを除去する
不要点の候補を抽出したら、地盤を残しながら施工機械本体と残像を除去します。ここでの目的は点群の見た目を整えることではなく、土量計算に使用する地表面を現況に近づけることです。
最初に、地盤から十分に離れた施工機械上部の点を処理します。車体上部、ブーム、アーム、運転席、荷台などは、周囲の地盤と明確に分離していることが多いため、比較的安全に除去できます。その後、履帯、タイヤ、排土板、バケット先端など、地盤に近い部分を細かく確認します。
地盤付近の処理では、一度に広い範囲を削除しないことが重要です。施工機械の外形を囲ってまとめて削除すると、車体の下や周囲に残っていた正常な地盤点まで失う可能性があります。選択範囲を小さく分け、複数方向から確認しながら処理します。
自動的な地盤分類や外れ値除去を利用する場合も、結果をそのまま採用しないようにします。急な法面、法肩、土砂山の裾、掘削底の端部などは、局所的な高さ変化が大きいため、地盤ではない点として分類されることがあります。施工機械の周辺は点の欠損や密度差も大きく、自動処理だけでは必要な点を削り過ぎる可能性があります。
線状に残った移動跡を処理するときは、地盤との連続性を確認します。周辺地盤より高い点が細く連続し、施工機械の移動方向に一致している場合は、機械表面の断片や計測上のノイズである可能性があります。しかし、排土板によって集められた土の筋や、履帯によって押し出された土砂であれば、実際の土量に含める必要があります。
施工機械本体を除去した後は、点群だけでなく地表面も作り直して確認します。点群上では小さな欠損に見えていても、三角網を生成すると離れた点同士が結ばれ、大きな面ができることがあります。法肩や土砂山の裾をまたいで長い三角形が形成されると、本来存在しない斜面が生まれ、土量が増減します。
不要点を削除した結果、地形の変化線が失われていないかも確認します。法肩、法尻、掘削底の端部、土砂山の裾などは、土量計算に影響しやすい形状です。施工機械がこれらの近くにあった場合は、機械点と一緒に地形の境界点を削除していないかを断面で確認します。
削除した点の数だけで処理の良否を判断することはできません。高い位置にある数点が周囲の地盤点と結ばれ、広い面を形成している場合、少数の点でも土量に大きな影響を与えます。反対に、高密度で記録された機械表面の点を多数削除しても、その点が地表面の外側にあれば土量差は小さい場合があります。
除去作業では、どの点が地表面の生成に使われていたかを確認する視点が必要です。処理前後の地表面を比較し、施工機械の範囲以外で形状が変化していないかを見ます。離れた場所の地形まで変わっている場合は、点の削除範囲や面生成条件を見直します。
手順5 欠損した地表面を適切な方法で補う
施工機械の点を除去すると、車体や履帯の下に地盤点のない空白が残ることがあります。土量計算では連続した地表面が必要になるため、欠損部をどのように補うかが重要です。補間方法を誤ると、不要点を除去しても別の誤差を生むことになります。
最も信頼しやすいのは、施工機械が移動した後に取得した実測点を使用する方法です。同じ対象時点の地盤を別方向から計測した点群があれば、欠損部だけを補う材料として利用できます。実測点を追加する場合は、周辺点群との位置合わせと高さの整合を確認します。
別時刻の点群を使用する場合は、計測時刻の間に地形が変化していないことを確認します。施工機械が移動した後に掘削や盛土が行われていれば、その点群は対象時点の地盤を表していません。時刻が近いという理由だけで採用せず、作業記録や現場写真と照合します。
利用できる実測点がない場合は、欠損部周辺の地盤形状から補間します。平坦な施工ヤードであれば、周囲の地盤高を参考に比較的単純な面を作れます。しかし、法面、掘削底、土砂山、段差部などでは、周囲の点を直線的に結ぶだけでは実際の地形を再現できません。
傾斜地では、欠損部の前後にある地盤勾配を確認します。一方向の断面だけで補間面を決めると、別方向から見たときに不自然な盛り上がりやくぼみが生じることがあります。施工機械の進行方向に沿った断面と、それに直交する断面の両方を確認し、周囲の地表面へ連続してつながる形状を作ります。
法肩や法尻の近くでは、地形の変化点を明示することが重要です。欠損部を挟んで離れた点同士が自動的に接続されると、法肩が丸くなったり、法尻が外側へ広がったりすることがあります。地形の境界となる線を設定し、異なる面をまたいだ補間が行われないようにします。
土砂山の裾に施工機械があった場合も注意が必要です。山の斜面上の点と周囲の地盤点が直接結ばれると、裾が外側へ膨らみ、土量が過大になる可能性があります。反対に、裾を内側へ寄せ過ぎると土量が過小になります。周辺の実測点、土砂山の連続した輪郭、別方向の断面を確認し、境界位置を決めます。
補間範囲は必要最小限にします。施工機械の周辺を広く平滑化すると、実在する轍や細かな地盤変化まで消えてしまいます。点が存在する場所は可能な限り実測値を残し、地盤点がない範囲だけを補うことが基本です。
補間した面と実測面は区別して管理します。完成した地表面だけを見ると、どの部分が実測で、どの部分が推定なのか分かりません。補間範囲を別の領域として保存し、土量算定範囲に対する割合も把握しておくと、結果の信頼性を説明しやすくなります。
補間方法による差が懸念される場合は、複数の条件で土量を計算します。周囲の点を直線的につないだ場合と、近傍の勾配を維持した場合などを比較し、結果がどの程度変化するかを確認します。条件を少し変えただけで土量が大きく変わる場合は、点群だけでは欠損部の形状を確定しにくい状態です。
その場合は、追加計測を行うか、補間範囲を土量算定から分離して扱う方法を検討します。推定面を無理に確定値として扱うより、補間を含む範囲とその影響を明示する方が、実務上の説明性を高められます。
手順6 同一条件で土量を再計算して差を検証する
不要点の除去と欠損部の補間が完了したら、土量を再計算します。このとき重要なのは、補正前と同じ算定条件を使用することです。境界、基準面、座標系、地表面の生成条件が変わると、土量差の原因を正しく判断できません。
まず、算定境界が処理前後で一致しているか確認します。施工機械を避けるために境界を狭めたり、補間面を含めるために広げたりすると、不要点除去による差と範囲変更による差が混在します。原則として同一の境界線を使用します。
基準面も統一します。平面を基準にする場合は、基準高さと適用範囲を変えません。設計面を基準にする場合は、同じ設計面を使用し、座標や高さの整合を確認します。二時期の現況点群を比較する場合は、比較元と比較先の点群が同じ座標系と高さ基準で位置合わせされている必要があります。
地表面の生成条件も揃えます。点の間引き方法、採用する点の分類、三角形の長辺制限、境界線、地形の変化線などが異なると、施工機械の処理以外の要因で土量が変化します。処理前と処理後で同じ設定を使用し、変更した項目がある場合は記録します。
再計算後は、総土量だけでなく、処理前後の差分が生じた場所を確認します。施工機械が存在していた範囲に差が集中していれば、処理の影響を説明しやすくなります。施工機械から離れた場所にも大きな差が発生している場合は、境界、位置合わせ、点の分類、面生成条件などが変わっていないかを見直します。
処理後に土量が減ったから正しいとは限りません。施工機械の高い点を除去すれば、一般的には盛土側の体積が減る方向に働きます。しかし、機械の直下に本来低い地盤が存在し、その欠損部を周辺と同じ高さで補間した場合は、実際より土量が多くなる可能性があります。
反対に、施工機械の下に盛り上がった地盤や土砂があったにもかかわらず、周辺の低い地盤に合わせて補間すると、土量を過小に算出する可能性があります。土量差の増減方向だけで良否を判断せず、補正した範囲の地表面が現場の状態として説明できるかを確認します。
算定範囲を複数の区画に分けて比較する方法も有効です。全体の土量差が小さくても、施工機械周辺で大きな増加と減少が相殺されている場合があります。施工機械が存在した区画、存在しなかった区画、補間を行った区画に分けて土量差を確認すると、処理の影響を把握しやすくなります。
断面による確認も欠かせません。施工機械が存在していた範囲に複数の断面を設定し、処理前後の地表面を重ねて比較します。機械上部の盛り上がりが除かれているか、地盤が削られ過ぎていないか、補間面に不自然な折れや平坦部がないかを確認します。
面生成の設定を少し変えた場合の土量差も確認します。三角形の長辺制限や点の採用間隔をわずかに変えただけで結果が大きく変動する場合は、欠損部や境界付近の地表面が不安定である可能性があります。設定変更に対して結果が大きく動かない状態を目指すことが重要です。
最終的には、処理前の土量、施工機械の点を除去した後の土量、補間後の土量を分けて記録します。どの工程でどの程度数値が変化したかを残しておけば、算定結果の根拠を説明できます。
施工機械の移動跡を処理するときの注意点
施工機械の移動跡を処理する際に最も注意したいのは、点群をきれいに見せることと、正しい地表面を作ることは同じではないという点です。施工機械の形が見えなくなっても、欠損部に不自然な面が生成されていれば、土量計算の精度は向上しません。
過度な平滑化も避ける必要があります。機械周辺の点を広く削除し、滑らかな一枚の面で補うと、見た目は整います。しかし、実際に存在する轍、細かな起伏、掘削跡、土の押し出しなどまで失われます。現況土量を求める場合は、こうした地形変化も算定対象です。
施工機械が法肩や法尻を隠している場合は、特に慎重な判断が必要です。法肩位置を数十センチメートルずらして補間するだけでも、長い法面では体積差が積み上がります。周囲の点群、施工断面、設計形状、現場写真などを確認し、単純な自動補間だけで決めないようにします。
土砂山の頂部や裾に施工機械がある場合も、補間方法による影響が大きくなります。機械直下を平らに埋めると、頂部の起伏や裾の広がりを正しく再現できないことがあります。複数方向の断面を確認し、形状を説明できない場合は追加計測を検討します。
計測時点が異なる点群を利用して欠損部を補う場合は、その間の施工内容を確認します。地形変化がなかったと判断できる場合に限って補助データとして使用します。施工記録を確認できない場合は、異なる時刻の点群を無条件に混在させない方が安全です。
土量計算の結果を関係者に共有するときは、補間を行った範囲を明示します。実測点だけで作成した土量と、推定面を含む土量では、結果の性質が異なります。補間範囲が広い場合は、算出値だけでなく処理方法も併記することで、誤解を防ぎやすくなります。
後処理を減らすための点群計測方法
施工機械の移動跡による影響は、計測後の処理だけでなく、計測方法を工夫することで減らせます。後処理で地盤を推定するよりも、施工機械を移動させて実際の地盤を計測する方が、土量計算の根拠を明確にできます。
可能であれば、土量計算の対象区画から施工機械を一時的に移動させてから計測します。施工機械の停止時間を確保しにくい場合は、区画を分けて順番に計測します。先に一つの区画から機械を移動させて取得し、次に別の区画を取得することで、地盤の遮蔽を減らせます。
同じ場所を複数方向から取得することも有効です。一方向からの計測だけでは、施工機械や土砂山の裏側に死角が生じます。反対側や斜め方向から取得すれば、一方の計測で欠けた地盤を別方向の実測点で補える可能性があります。
計測中に施工機械が動く場合は、機械の位置と移動時刻を記録します。どの区画を何時ごろ計測したかを残しておけば、点群内の施工機械がどの時点のものかを判断しやすくなります。現場写真も点群の取得時刻に近いタイミングで撮影します。
施工機械が頻繁に移動する現場では、広い範囲を一度に計測するより、短時間で計測できる小さな区画に分ける方法があります。各区画の取得時間を短くすることで、計測中の地形変化や機械移動の影響を抑えやすくなります。
土砂の搬入や搬出量を管理する場合は、作業の区切りとなる時点を決めます。搬入前、搬入後、搬出前、搬出後など、比較時点を統一して計測すれば、異なる状態が混在しにくくなります。計測時刻と作業記録を対応付けることが、土量差の説明にも役立ちます。
地盤が見えているうちに計測しておくことも重要です。施工機械や資材で覆われた後に元の地形を推定するのは難しいため、施工前の地盤点群を取得しておけば、後の欠損補完や比較に利用できます。
点群土量計算の再現性を高める記録項目
点群から算出した土量を継続的な施工管理や出来高確認に使用する場合は、処理履歴を残す必要があります。同じ点群を使用しても、不要点の選択範囲、補間方法、面生成条件によって結果が変わるためです。
まず、使用した点群の計測日時、計測範囲、座標系、高さ基準を記録します。複数の計測データを統合した場合は、それぞれの取得時刻と採用範囲を残します。対象時点と異なる点群を補助的に使用した場合は、その用途も明確にします。
施工機械の除去範囲については、どの場所で、どのような理由により点を削除したかを記録します。機械本体、移動中の残像、線状ノイズなどを区別しておくと、後から処理の妥当性を確認しやすくなります。
欠損部を補間した場合は、補間範囲、使用した周辺点、参照した断面、採用した面の考え方を記録します。別時刻の実測点を使用した場合は、その間に地形変化がないと判断した根拠も残します。
算定境界と基準面も保存します。処理前後で同じ条件を使用したことを確認できるように、境界線や基準面のデータを土量結果と一緒に管理します。地表面の生成条件を変更した場合は、変更前後の設定も記録します。
データは段階ごとに分けて保存します。原本点群、位置合わせ後の点群、不要点除去後の点群、補間後の地表面、最終的な土量計算結果を別々に残します。原本を上書きせず、どの段階からでも処理を確認できる状態にします。
土量結果は最終値だけでなく、各処理段階の数値も保存します。施工機械の点を含む状態、不要点を除去した状態、欠損部を補間した状態の土量を比較できれば、どの処理が結果に影響したかを説明できます。
現場写真、作業日報、施工機械の位置情報なども点群と関連付けておくと、移動物体と実在する地形を区別しやすくなります。施工機械がどの位置にあり、どの方向へ移動したかが分かれば、線状の不要点を判断する根拠になります。
点群の土量計算では、算出された一つの数値だけでなく、その数値に至る処理過程を管理することが重要です。処理の再現性を確保すれば、担当者が変わった場合でも同じ条件で再計算しやすくなり、社内確認や関係者への説明にも対応できます。
まとめ
施工機械の移動跡を除いて土量を算出するには、単に機械らしい点を削除するだけでは不十分です。まず土量計算の対象時点と算定範囲を決め、点群の位置ずれや異なる時刻のデータが混在していないかを確認する必要があります。
次に、施工機械本体、移動中の残像、線状の不要点を抽出し、実在する地盤と区別します。履帯やタイヤの点は除去対象になりますが、走行によって形成された轍や地盤の変形は、計測時点の現況として残すことが基本です。
不要点を除去した後は、施工機械の直下に生じた欠損部を適切に補います。同じ対象時点の実測点を利用できる場合は実測値を優先し、実測点がない場合は周囲の地盤形状や複数方向の断面を確認して補間します。法肩、法尻、土砂山の裾などでは、離れた点同士が不自然に接続されないよう注意が必要です。
土量の再計算では、処理前と同じ算定境界、基準面、地表面生成条件を使用します。総土量の増減だけで判断せず、施工機械が存在した範囲の断面や差分を確認し、補正内容と土量差の関係を説明できる状態にします。
また、処理前後の点群、補間範囲、算定条件、土量結果を段階ごとに保存することで、計算の再現性を高められます。施工機械の移動跡による誤差を減らすには、後処理だけでなく、計測時に機械を移動させること、複数方向から取得すること、区画ごとの取得時刻を記録することも有効です。
現場で必要なタイミングに点群を取得し、施工機械の位置や計測時刻を含めて管理できれば、土量計算の確認作業を進めやすくなります。日常的な現場計測から点群の取得、位置情報を伴う記録までを効率化する方法として、LRTK Phoneの活用へつなげることができます。