点群を使った土量計算では、計測対象の表面に点が存在しない「穴」が発生することがあります。点群上の穴をそのまま残すと地表面モデルを作成できない場合があるため、周囲の点から形状を推定する補間処理が行われます。しかし、補間範囲を広げ過ぎたり、実際に存在するくぼみまで平らに埋めたりすると、計算される土量が実態から離れてしまいます。
特に、土砂山の頂部、法面の陰、構造物の周辺、水たまりのある地面、植生を除去した後の領域では、欠測による穴と実際の地形的なくぼみが混在しやすくなります。見た目だけで両者を判断し、すべての空白を自動的に補間すると、本来残すべき凹凸まで滑らかな面へ置き換えられる可能性があります。
補間は単なるデータ修復ではありません。点がない場所に新しい地表面を仮定する処理であり、その仮定が体積計算の結果へ直接反映されます。したがって、補間するかどうか、どの範囲まで補間するか、どのような面を生成するかを、計測条件や現場状況に応じて判断する必要があります。
本記事では、「土量計算 点群」で情報を探している実務担当者に向けて、穴やくぼみを埋め過ぎないための6つの補間基準を解説します。単に補間機能の設定値を決めるのではなく、現地確認、点群の分布、地形の連続性、遮蔽方向、土量への影響、処理履歴という複数の視点から判断する方法を整理します。
点群土量計算で補間が必要になる理由
点群は、対象物の表面を無数の三次元座標で表現したデータです。ただし、計測対象のすべての場所に均等な点が得られるとは限りません。計測機器から見えない場所、反射条件が悪い場所、移動体に隠された場所、点群処理で除去された場所などには、点が存在しない領域が生じます。
地表面から土量を計算する場合は、点群を三角形の集合や格子状の標高面へ変換することが一般的です。このとき、点のない領域が小さければ、周囲の点を結んで連続した面を作れます。一方、穴が大きい場合には、離れた点同士が直接結ばれ、実際には存在しない平面や斜面が生成されることがあります。
例えば、土砂山の手前側と奥側に点があり、頂部に点がない状態を考えます。両側の点を直線的に結ぶと、本来の頂部より低い面になる可能性があります。逆に、地面に実在するくぼみの底だけが見えていない場合は、周囲の高い点を結ぶことでくぼみが埋められ、実際より高い面になる可能性があります。
土量は、基準面と計測面の高さの差を対象範囲全体で積み上げることで求めます。そのため、わずかな高さの違いでも、面積が広ければ体積差が大きくなります。補間によって一部分の標高が変わるだけでも、対象範囲や形状によっては無視できない差になることがあります。
また、補間結果が土量を増やすか減らすかは、計算方法によって異なります。土砂山を基準地盤から上の体積として計算する場合、表面のくぼみを埋める補間は土量を増加させる方向に働きます。施工前後の差分を計算する場合は、どちらの時点の点群を補間したかによって、切土量と盛土量の双方に影響する可能性があります。
したがって、「穴があるから埋める」という考え方だけでは不十分です。補間する前に、その穴がなぜ発生したのか、現実の地形をどの程度反映しているのか、補間によって土量がどちらへ変化するのかを整理することが重要です。
基準1 実際の地形か欠測かを先に判定する
最初の基準は、点群上の穴が実際の地形によるものなのか、計測できなかったことによる欠測なのかを判定することです。この区別をしないまま補間すると、現地に存在するくぼみまで消してしまうおそれがあります。
欠測とは、本来そこに表面が存在しているにもかかわらず、計測条件によって点を取得できていない状態です。代表的な原因には、土砂山の陰、法面と地面の取り合い、構造物の裏側、車両や作業員による一時的な遮蔽、反射しにくい表面、水面の影響、計測経路の不足などがあります。
一方、実際の地形的なくぼみには、掘削跡、重機の走行跡、排水溝、雨水による浸食、土砂の崩れ、材料を取り出した跡などがあります。これらは地表面の一部であり、土量計算の目的によっては残す必要があります。例えば、現況土量を把握する場合、掘削跡を補間で埋めると、現地に存在しない土砂まで体積として加算されます。
両者を見分けるには、点群だけでなく、現場写真、計測時の映像、平面図、作業記録、過去の点群などを併せて確認する方法が有効です。点群上で円形や楕円形の穴が見つかった場合でも、その形状だけでは欠測と断定できません。現地写真に水たまりや掘削跡が写っていれば、実在するくぼみである可能性があります。
色付き点群を利用できる場合は、穴の周辺に写っている地表の状態も判断材料になります。周囲が水面、光沢のある材料、濃い影などになっていれば、反射条件による欠測が疑われます。周辺に土砂の段差や掘削境界が見える場合は、実際の地形が変化している可能性を考慮します。
穴の発生位置にも注目します。計測機器から見て土砂山の背面側に穴が連続している場合は、遮蔽による欠測の可能性が高くなります。平坦な地面の中央に孤立したくぼみがあり、その周辺まで十分な点密度がある場合は、実際の地形である可能性があります。ただし、位置だけで断定せず、複数の情報を組み合わせて判断することが大切です。
判断できない場合は、補間済みデータだけを成果として残すのではなく、未補間の状態も保存します。欠測か実地形か不明な領域を明示し、土量計算の確定範囲から除外する方法もあります。根拠の薄い補間によって一つの数値へまとめるより、不確かな範囲とその影響を示す方が、実務上の説明責任を果たしやすくなります。
現場で再計測が可能であれば、別方向から追加計測することが最も確実です。補間は計測できなかった情報を完全に復元するものではなく、周囲の形状から推定する処理です。追加計測で実測点を取得できるのであれば、推定面より実測点を優先するのが基本です。
基準2 穴の大きさと深さを別々に評価する
二つ目の基準は、穴の平面的な大きさと、周囲の地表面から見た深さを分けて評価することです。穴の面積だけを見て補間の可否を決めると、細く深いくぼみや、広く浅い欠測を適切に扱えない場合があります。
小さな穴であっても、周囲の地形が急激に変化している場所では、補間面の高さが土量へ大きく影響することがあります。例えば、急な法面の途中に細長い欠測がある場合、穴の幅は小さくても、上下の標高差が大きいため、どの点同士を結ぶかによって生成される面が大きく変わります。
反対に、広い穴でも周囲がほぼ平坦で、同じ標高の地面が連続していることを確認できる場合は、単純な補間でも比較的安定した面を作れることがあります。ただし、穴の内部に排水溝や掘削跡が存在しないことを、写真や図面で確認する必要があります。
穴の大きさを評価するときは、絶対的な長さだけでなく、周辺の点間隔や地形の特徴寸法との比率を確認します。周囲の点が細かく取得されているにもかかわらず、そこだけ広く抜けている場合は、補間による推定の割合が大きくなります。点間隔と同程度の小さな隙間であれば、周囲の点から比較的自然に面をつなげられる可能性があります。
ただし、すべての現場に共通する補間可能な最大寸法はありません。要求される精度、対象面積、地形の複雑さ、計測密度、土量の用途によって許容範囲は変わります。管理目的の概略土量と、出来形確認や数量算出に利用する土量では、補間に許容できる不確かさが異なります。
深さの評価では、穴の周囲にある点から仮の面を作り、その面と穴の内部に残っている点との高さの差を確認します。穴の中央部に少数でも低い点が存在する場合、それを外れ値として除去してよいか慎重に判断します。低い点が複数あり、連続した形状を示しているなら、実際のくぼみを捉えている可能性があります。
穴の内部に点が全くない場合は、深さを点群だけで確認できません。その場合、補間面が正しいと証明することもできません。穴の直径が小さいから問題ないと判断するのではなく、その場所で想定される地形変化と、補間面が土量へ与える影響を確認する必要があります。
また、穴の形状も重要です。円形に近い穴、細長い穴、境界に接した穴、法面に沿った帯状の穴では、同じ面積でも補間の不確かさが異なります。対象範囲の外周に接する穴は、周囲を囲む点が不足するため、内部にある穴よりも面の推定が不安定になりやすい傾向があります。
実務では、穴の幅、長さ、面積、周辺の高低差、周囲の点間隔を記録し、複数の条件から補間の可否を決めます。単一の設定値で一括処理するのではなく、形状や地形条件ごとに補間範囲を分けることが、埋め過ぎを防ぐうえで有効です。
基準3 周囲点の分布と勾配の連続性を確認する
三つ目の基準は、穴の周囲にある点の分布と、地表面の勾配が連続しているかを確認することです。補間処理は周囲の点を根拠に面を推定するため、周囲点の配置が偏っていれば、生成される面も偏りやすくなります。
穴の四方に十分な点があり、それぞれの高さが滑らかに変化している場合は、周囲の地形を内側へ延長することで自然な補間面を作れる可能性があります。一方、片側にしか点がない場合は、見えている斜面を穴の奥まで延長する処理になりやすく、実際の形状とは異なる面が生成されることがあります。
点の数だけでなく、方向ごとの分布を見ることが重要です。穴の周囲に多数の点があっても、そのほとんどが同じ側に集中していれば、反対側の形状を推定する根拠は弱くなります。平面表示だけでなく、断面表示や三次元表示を使い、どの方向から点が得られているかを確認します。
勾配の連続性を調べるときは、穴を横断する複数の断面を作成します。一方向の断面だけでは、地形の変化を見落とす場合があります。土砂山であれば、最大傾斜方向と等高線方向に近い断面を確認すると、斜面の流れと横方向の凹凸を把握しやすくなります。
穴の両側で勾配がほぼ同じ方向へ続いている場合は、その傾向を延長する補間が考えられます。しかし、穴を挟んで勾配の向きが反対になっている場合は、穴の内部に尾根や谷が存在する可能性があります。両側の点を単純に結ぶと、尾根を低くしたり、谷を埋めたりする結果になりかねません。
土砂山の頂部では、斜面の勾配が上部に向かって緩やかになることがあります。頂部が欠測しているときに、両側の急な斜面をそのまま延長すると、尖った形状や不自然な頂点が生成される場合があります。逆に、滑らかさを強く設定すると、本来の頂部が平らになり、体積が過小または過大になることがあります。
地面と壁、地面と法面、土砂と構造物など、異なる面が交わる場所では、勾配が連続しないことが正常です。この境界をまたいで補間すると、角が丸められたり、壁際に斜面状の面が作られたりします。土量計算の対象となる地表面と、対象外の構造物表面を分類してから面を作る必要があります。
周囲点に外れ値が含まれている場合も注意が必要です。孤立した高い点や低い点を補間の基準にすると、穴の内部へ不自然な盛り上がりや落ち込みが広がります。外れ値を除去するときも、実際の小さなくぼみや突起を消していないかを確認します。
補間前には、局所的な点密度、標高のばらつき、勾配の方向、曲率の変化などを確認します。高度な数値評価を行わない場合でも、平面、断面、斜め方向の三次元表示を切り替えるだけで、多くの不自然な補間候補を発見できます。
補間後には、生成された面が周囲の地形へ滑らかにつながっているかだけでなく、滑らか過ぎないかも確認します。自然地形や土砂表面には細かな凹凸があります。周辺に凹凸が残っているのに、補間部分だけが均一な平面になっている場合は、推定範囲が広過ぎる可能性があります。
基準4 計測方法と遮蔽方向から補間範囲を決める
四つ目の基準は、どのような方法と経路で計測したかを確認し、遮蔽が生じた方向を踏まえて補間範囲を決めることです。点群上の穴の形だけを見るより、計測機器と対象物の位置関係を理解した方が、欠測の原因を判断しやすくなります。
地上から移動しながら計測する場合、土砂山の裏側や急斜面の上部は見えにくくなります。対象の周囲を一周せず、一方向または二方向からのみ計測した場合は、計測位置と反対側に帯状の欠測が生じることがあります。この欠測を広く補間すると、見えている手前側の形状を裏側へ延長しただけの面になる可能性があります。
穴が計測方向と対応している場合は、補間よりも追加計測を優先します。土砂山の反対側へ移動する、計測位置の高さを変える、対象との距離を調整するなど、視線方向を変えることで実測点を取得できる場合があります。
法面の下部や壁際では、手前の土砂や構造物によって奥の地面が隠れます。上方から見下ろすだけでは垂直に近い面が不足し、低い位置から見るだけでは天端付近が不足します。複数の高さと方向から計測することで、補間に頼る範囲を小さくできます。
水面や濡れた地面では、反射状態によって点が不安定になる場合があります。水たまりの部分に穴が発生していても、その水面下の地盤形状を周囲の点から正確に推定できるとは限りません。水面の高さで地表面を補間するのか、水底を推定するのかによって土量が変わるため、計算目的を明確にする必要があります。
植生のある場所では、地表面以外の点を除去した後に広い穴が残ることがあります。植物の上部には点が多くても、地面まで計測できていなければ、地表面の補間根拠は不足しています。周囲の地盤標高を広く延長すると、植生の下にある溝や盛り上がりを見落とす可能性があります。
移動する車両や作業員によって一時的に隠された領域は、同じ場所を別の時刻や方向から計測することで補えることがあります。複数回の計測結果を統合する場合は、位置合わせの精度を確認し、時刻の違いによって土砂の形状が変化していないかも確認します。
計測経路を記録しておくと、点群上の穴と機器位置の関係を後から確認できます。どの位置からどの方向を計測したかが分かれば、欠測が遮蔽によるものか、地表面の反射条件によるものかを推定しやすくなります。
補間範囲は、穴の外周だけで自動的に決めるのではなく、実測点によって形状を説明できる範囲までに限定します。遮蔽の奥に広がる未計測領域を一つの面で埋めると、補間部分が土量の大きな割合を占めることがあります。そのような状態では、計算結果が実測値より推定値に強く依存します。
計測時から補間を前提にするのではなく、穴が生じにくい経路を計画することが重要です。土量計算の対象境界、土砂山の頂部、法尻、壁際など、体積へ影響しやすい場所を重点的に計測します。現場で点群を確認できる場合は、計測終了前に穴の位置を確認し、必要な場所だけ追加計測すると効率的です。
基準5 土量への影響を試算して補間方法を選ぶ
五つ目の基準は、補間方法を見た目だけで選ばず、土量への影響を試算して比較することです。複数の補間結果がいずれも自然に見える場合でも、計算される体積には差が生じることがあります。
補間には、近くの点の高さを利用する方法、距離に応じて周囲点の影響を変える方法、三角形を構成して面をつなぐ方法、格子単位で標高を推定する方法、周囲の曲面傾向を延長する方法などがあります。それぞれ、平坦地、緩斜面、複雑な凹凸、境界付近で異なる性質を示します。
単純に両端を結ぶ方法は、処理内容を理解しやすい一方、穴の内部にある尾根や谷を表現できません。周囲の多数の点を使って滑らかな面を作る方法は、急な変化や小さなくぼみを丸める可能性があります。近い点を強く反映する方法は局所形状を残しやすい反面、外れ値の影響を受ける場合があります。
どの方法が最適かは、現場の地形と計算目的によって異なります。そのため、重要な穴については複数の条件で土量を計算し、結果の幅を確認する方法が有効です。補間なしで計算できる範囲、最小限の補間を行った場合、広めに補間した場合を比較すると、補間設定に対する土量の感度を把握できます。
例えば、補間条件を変えても全体土量の差が小さい場合は、その穴が計算結果へ与える影響も限定的と考えられます。一方、設定を少し変えただけで土量が大きく変わる場合は、穴の推定形状が結果を左右しています。その場合は、補間条件を一つに決める前に、追加計測や現地資料による確認が必要です。
全体土量に対する差の割合だけでなく、補間領域そのものの体積差も確認します。対象範囲が非常に広ければ、補間部分の誤差が全体比では小さく見えることがあります。しかし、その補間領域が出来形確認や施工数量の境界に位置していれば、局所的な差が実務上の判断へ影響する可能性があります。
施工前後の点群を比較する場合は、両時点で同じ補間条件を使用するだけでは十分とは限りません。施工前と施工後で穴の位置や大きさが異なれば、同じ設定でも推定される面の性質が変わります。一方の時点だけ広く補間されていると、その差が施工による地形変化として計上される場合があります。
比較対象となる二つの面について、補間領域を重ねて確認し、どちらの面が実測点で構成され、どちらが推定面になっているかを把握します。重要な差分が補間領域に集中している場合は、その数量を確定値として扱う前に検証が必要です。
基準面の設定も補間結果へ影響します。土砂山の底面を周囲の地盤から推定する場合、上面点群だけでなく底面にも補間が含まれます。上面と底面の両方に推定領域があると、それぞれの標高差が体積に重なって反映されます。
補間方法を決める際は、見た目の滑らかさより、実測点との整合性と土量への感度を優先します。滑らかで美しい面が、必ずしも現地形状に近いとは限りません。処理結果を三次元表示で確認すると同時に、補間条件ごとの土量差を数値で比較することが重要です。
基準6 補間前後の差分と再現性を記録する
六つ目の基準は、補間前後でどこが変化したかを確認し、同じ条件で再計算できるように処理履歴を記録することです。補間済みの完成データだけを保存すると、後からどの部分が実測で、どの部分が推定なのか分からなくなる場合があります。
まず、元の点群は加工せずに保存します。その上で、ノイズ除去後の点群、地表面として分類した点群、補間前の面、補間後の面、土量計算結果を段階ごとに分けて管理します。処理の途中データを残すことで、土量差の原因を追跡しやすくなります。
補間領域は、色分けや境界線によって識別できる状態にします。実測点から生成した面と、点のない領域を推定した面が同じ表示になっていると、確認者が補間範囲を見落とす可能性があります。補間面の位置と面積を明示すれば、計算結果に含まれる推定の割合を説明できます。
補間前後の面を重ね、標高差を確認することも重要です。穴を埋めた部分だけでなく、その周辺まで面が変形していないかを確認します。処理方法によっては、穴の境界にある点の影響が周辺へ広がり、実測点のある領域まで滑らかに調整される場合があります。
差分表示では、補間によって高くなった領域と低くなった領域を分けて確認します。土砂山のくぼみを埋めた場合は主に高くなると考えられますが、面の作り直しによって周辺が低くなることもあります。増加分と減少分を相殺した総土量だけを見ると、局所的な大きな変化を見落とす可能性があります。
再現性を確保するには、使用した点群の範囲、座標系、高さの基準、対象境界、外れ値除去条件、地表面抽出条件、補間対象の最大範囲、面の生成条件、格子間隔などを記録します。処理担当者が変わっても、同じ条件で同様の結果を得られる状態を目指します。
補間範囲を手動で指定した場合は、その判断理由も記録します。「穴が小さいため補間した」という説明だけでなく、現場写真で平坦地と確認した、別方向の点群で周辺勾配が連続していた、施工図に溝がないことを確認した、というように根拠を残します。
補間しなかった領域についても、理由を記録します。再計測が必要、実際の掘削跡と判断した、水面下の形状を確認できない、構造物に隠れているなど、未確定の理由を明確にします。数値に含めなかった範囲がある場合は、土量計算の対象範囲にも反映します。
複数時点の土量を継続的に管理する現場では、補間ルールを途中で変更しないことも重要です。計測回ごとに担当者の感覚で補間範囲が変わると、土量の増減に処理差が混入します。ルールを変更する必要がある場合は、過去データも同じ条件で再処理し、比較条件をそろえます。
成果を共有するときは、土量の数値だけでなく、補間面積や主要な補間箇所も併記すると、結果の信頼性を判断しやすくなります。補間がごく小範囲なのか、対象面の広い割合を占めているのかによって、数値の意味は異なります。
補間しない判断が必要な場面
点群に穴があると、すべて埋めて連続面を作りたくなります。しかし、根拠のない補間を行うより、穴を残した方が適切な場面もあります。補間しないことは処理不足ではなく、不確かな推定を計算へ含めないための判断です。
代表的なのは、穴の内部に実際の谷、掘削跡、排水溝、空洞などが存在する可能性がある場合です。周囲の点だけでは内部形状を推定できず、現地資料でも確認できない場合、平らな面で埋める根拠はありません。
土砂山の背面や構造物の裏側など、広い領域が完全に見えていない場合も、安易な補間は避けます。離れた境界点を結ぶことで面を作れても、その面は実測ではありません。推定領域が大きい場合は、土量結果が実際の計測より仮定に左右されます。
水面下や植生下の地盤も、補間しない判断が必要になりやすい場所です。周囲が平坦に見えても、水底や植生下に溝、洗掘、盛り上がりが存在する可能性があります。計算対象が地表面なのか水面なのかを整理し、必要に応じて別の計測方法や現地確認を行います。
対象範囲の外周に接する欠測にも注意します。内部の穴は周囲を点で囲めますが、外周の欠測は一方向または二方向にしか根拠点がありません。対象境界を欠測部分の手前へ変更し、実測点で囲まれた範囲だけを計算する方が適切な場合があります。
補間の有無によって土量が大きく変化する場合は、数値を確定する前に追加確認が必要です。補間条件を変えた複数の結果を示し、想定される範囲として扱う方法もあります。単一の数値を提示しなければならない場合でも、補間による不確かさを説明できる資料を残します。
出来形確認や契約数量など、結果の根拠が重視される用途では、推定面の割合をできるだけ小さくします。現場管理の概略値としては補間を利用できる場合でも、そのまま正式な数量へ利用できるとは限りません。計算目的と要求精度を先に確認することが重要です。
補間しない領域がある場合は、その部分を土量計算の対象外にする、別区画として扱う、再計測後に追加計算するなどの方法を選びます。穴を残したまま無理に一つの面を作るのではなく、確実に計算できる範囲と、確認が必要な範囲を分けることが実務的です。
現場で使える点群土量計算の確認手順
現場で穴やくぼみを埋め過ぎないためには、計測後の補間設定だけでなく、計測計画から成果確認までを一連の流れとして管理します。
計測前には、土量計算の対象範囲と目的を明確にします。現況土量を把握するのか、施工前後の変化を確認するのか、出来形を確認するのかによって、必要な点密度や補間の許容範囲が変わります。法尻、頂部、壁際、排水溝など、欠測しやすく土量へ影響しやすい場所を事前に確認します。
計測中は、対象を複数方向から捉えます。土砂山の周囲を移動し、頂部と背面を確認できる位置を確保します。法面では上部と下部の両方から見える経路を検討します。安全を優先し、立ち入りできない場所を無理に計測しないことも重要です。
計測直後に点群を確認できる場合は、平面表示だけでなく三次元表示を使って穴を探します。特に、対象範囲の中央、頂部、法尻、構造物との境界を確認します。追加計測が可能なうちに欠測を発見できれば、補間に頼る範囲を減らせます。
点群を処理するときは、元データを保存した上で、外れ値除去と地表面抽出を行います。点を除去した結果として穴が生じていないかを確認します。処理前には点が存在していたのに、分類後に消えている場合は、地表面の点まで誤って除外した可能性があります。
次に、穴ごとに欠測か実地形かを判定します。現場写真、計測方向、周囲の点分布、断面形状を確認し、補間候補と補間しない領域に分けます。判断できない場所は、無理にどちらかへ分類せず、要確認領域として残します。
補間する場合は、穴の大きさ、周囲の高低差、点間隔、勾配の連続性に応じて条件を設定します。広い範囲へ同じ補間条件を一括適用するのではなく、平坦地、斜面、頂部、境界付近を分けて確認します。
面を生成した後は、補間部分を複数方向の断面で確認します。穴の両側を単純につないだ不自然な面、尖った頂部、埋められた谷、丸められた角などがないかを調べます。補間部分だけが周囲より極端に滑らかになっていないかも確認します。
その後、補間条件を変えた複数の土量を比較します。補間なしで計算できる範囲の土量、最小限の補間を行った土量、別条件で補間した土量を確認し、数値の変動幅を把握します。差が大きい場合は、補間条件を調整するだけで解決しようとせず、追加計測や現地確認を検討します。
施工前後の比較では、両時点の補間領域を重ねます。差分が補間面同士の違いによって生じていないかを確認し、同じ対象境界と基準面を使用します。計測時期によって土砂の一部が車両や資材に隠れている場合は、その影響も除外します。
最終的には、使用した点群、対象境界、補間箇所、補間条件、計算結果を保存します。補間部分の面積や、条件変更による土量差も記録しておくと、後から結果を説明しやすくなります。
この流れを標準化すれば、担当者ごとの判断差を抑えられます。補間機能の操作方法だけを共有するのではなく、補間してよい穴と残すべきくぼみを判断する基準まで手順に含めることが重要です。
まとめ
点群土量計算では、点のない領域を補間することで連続した地表面を作れます。しかし、補間は失われた地形をそのまま復元する処理ではありません。周囲の点を根拠に、存在する可能性の高い面を推定する処理です。
穴やくぼみを埋め過ぎないためには、最初に欠測と実際の地形を区別し、穴の大きさと深さを別々に評価します。その上で、周囲点の分布、勾配の連続性、計測方向、遮蔽の状況を確認し、補間できる範囲を限定します。
補間方法は見た目だけで決めず、複数の条件で土量を試算することが重要です。設定変更による土量差が大きければ、その領域は結果の不確かさを左右しています。追加計測や現地資料による確認を行い、根拠の薄い補間を避けます。
また、元の点群、補間前後の面、補間箇所、設定条件を保存し、処理を再現できる状態にします。補間した面と実測点から作った面を区別して管理すれば、土量の数値がどの程度推定に依存しているかを説明できます。
すべての穴を埋めることが、正しい点群処理とは限りません。補間する範囲、補間しない範囲、再計測する範囲を分け、計算目的に応じて判断することが、信頼性の高い土量計算につながります。
現場で点群を確認しながら欠測を減らし、計測から土量確認までを効率よく進めたい場合は、LRTK Phoneの活用もご検討ください。