出来形体積計測では、取得した点群から作業員、重機、車両、資材、植生、反射ノイズなどを取り除き、計測対象となる地表面を適切に抽出する必要があります。ところが、点群をきれいに整えようとするあまり、本来残すべき法肩、法尻、段差、轍、岩塊、施工面の細かな起伏まで削除してしまうケースがあります。
不要点除去をやり過ぎると、画面上では滑らかで見やすい点群になっても、実際の施工形状とは異なる面が作られます。わずかな高さの変化でも、広い範囲に及べば算出体積に無視できない差が生じます。切土量や盛土量の確認、出来形管理、施工数量の説明、設計変更の協議などに使用する場合は、点群の見た目ではなく、計測時点の地表面をどれだけ適切に表現できているかが重要です。
不要点除去では、消す点を判断するだけでは不十分です。どの点を残すべきか、編集前後で形状がどのように変わったか、体積にどの程度の影響があったか、同じ作業を別の担当者が再現できるかまで確認する必要があります。
この記事では、「出来形 体積 計測」で検索している実務担当者に向けて、不要点除去をやり過ぎないための5つの基準を解説します。点群編集の担当者だけでなく、現場責任者、測量担当者、数量算出担当者、成果確認を行う担当者が共通して押さえておきたい実務上の考え方をまとめています。
出来形体積計測で不要点除去が必要になる理由
出来形体積計測に用いる点群には、計測対象である地表面以外の点が含まれることがあります。地上から計測する場合は、作業員、測量用の三脚、重機、車両、仮設材、安全設備、飛散物などが混入しやすくなります。上空や高所から計測する場合でも、車両、植生、シート、水面、移動物体、強い反射による異常点などが点群に含まれる可能性があります。
こうした点を残したまま地表面モデルを作成すると、本来の地盤とは異なる高さに面が形成されることがあります。たとえば、土砂の上に停車していた車両を地形として扱えば、車体の高さを含んだ面が作られ、盛土量や堆積量が実際より多く計算される可能性があります。反対に、反射などによって地盤より低い位置に発生した異常点を残すと、地表面が局所的に沈み込み、掘削量が過大に算出されることがあります。
そのため、不要点除去は出来形体積計測に欠かせない工程です。ただし、不要点と地形点の境界は常に明確とは限りません。地表面から完全に離れた孤立点であれば判断しやすいものの、草に覆われた法面、凹凸の大きい岩盤、転圧前の盛土、施工途中の段差、構造物と地盤の接続部などでは、どこまで除去すべきか慎重に判断する必要があります。
点群編集で目指すべきなのは、点をできるだけ少なくすることでも、地表面を滑らかにすることでもありません。計測時点で実際に存在していた形状を、体積算出の目的に合った状態で再現することです。施工面に細かな起伏が存在していたのであれば、その起伏も体積の一部です。表面が見栄えよく整っているからといって、計測結果として適切とは限りません。
不要点除去は、単なるデータ清掃ではなく、数量算出に採用する地表面を選択する作業です。削除する範囲が広いほど、担当者の判断が体積結果に与える影響も大きくなります。そのため、処理前後の比較、断面確認、現場記録との照合、体積差の確認を組み合わせて進める必要があります。
不要点除去のやり過ぎが数量に与える影響
不要点除去をやり過ぎると、最初に影響が現れやすいのは局所的な高さです。地表面の高い部分を削除し過ぎれば、編集後の面は実際より低くなります。逆に、低い部分を異常点と判断して取り除き、その範囲を周囲の高い点で補間すれば、実際より高い面が作られます。
一つひとつの高さの差が小さく見えても、広い施工範囲では体積への影響が積み重なります。たとえば、広い盛土面を一律に滑らかにした結果、表面高さがわずかに変化しただけでも、面積を掛け合わせることで一定の体積差が生じます。局所的な編集であっても、法面が長く連続する現場では、同様の変化が延長方向に積み重なる可能性があります。
法肩や法尻の削除は、特に注意が必要です。これらは勾配が変わる境界であり、地表面モデルの形状を決める重要な点です。法肩付近の突出点を一括して削除すると、角が丸まり、斜面の開始位置が内側へ移動することがあります。法尻の点を消し過ぎると、斜面の終端が不明確になり、周囲の点を結んだ面が本来とは異なる位置まで広がることがあります。
盛土端部でも同様です。斜面の先端や土砂の裾は、計測角度や遮蔽の影響で点密度が低くなりやすい場所です。点密度が低いことを理由に削除すると、盛土の外周が内側へ後退し、堆積量が過小に算出される可能性があります。
不要点除去の影響は、体積だけではありません。施工前後の点群を比較する場合、片方の点群だけが強く平滑化されると、差分分布にも偏りが生じます。本来は変化していない場所が施工によって変化したように表示されたり、実際の変化が小さく見えたりすることがあります。
さらに、編集の根拠が残っていなければ、算出数量について説明を求められた際に対応しにくくなります。最終的な体積値だけが保存され、どの点をなぜ除去したか分からない状態では、再計算や第三者による確認が必要になったときに、点群処理を最初からやり直すことになりかねません。
不要点除去のやり過ぎを防ぐには、点群の見た目だけで処理結果を評価しないことが重要です。編集前後の断面、差分、点密度、体積を確認し、変化した場所と変化した理由が一致しているかを判断します。
基準1 元データを保持して編集対象を分離する
不要点除去をやり過ぎないための第一の基準は、取得した元データを変更せずに保存し、作業用データを別に作成することです。元データに直接上書きすると、削除した点が必要だったと判明しても、元の状態を確認できなくなるおそれがあります。
元データ、作業用データ、確認済みデータを分けて管理すると、編集前後を比較しやすくなります。作業途中で過剰な削除に気づいた場合も、元データから該当範囲を復元できます。処理条件を変更して結果を比較する場合にも、同じ元データから作業を開始できるため、比較条件をそろえやすくなります。
元データを残した後は、現場全体を一度に処理せず、編集対象を範囲ごとに分離します。平坦な天端、法面、法肩、法尻、盛土端部、構造物周辺、土砂置場、重機走行部では、点群に現れる特徴が異なります。すべての範囲に同じ除去条件を適用すると、ある場所では適切でも、別の場所では地形点まで消えることがあります。
たとえば、平坦な施工面では周囲から大きく突出した点を不要点として抽出しやすい一方、岩盤面では突出した点そのものが実際の地形である場合があります。盛土端部では、点密度が低くても必要な地形点である可能性があります。植生がある法面では、高い位置の点を除去する必要がありますが、地表面に近い点まで一括で消すと地形を再現できなくなります。
編集範囲を分ければ、一つの範囲を処理した後に、形状と体積への影響を確認できます。問題がなければ次の範囲へ進み、問題があればその範囲だけを元に戻せます。現場全体を一括で処理した後に異常が見つかる場合と比べて、原因を特定しやすくなります。
作業用データの名称も明確に区別します。計測日、対象区画、処理段階、確認状況などが分かる名称を使用すると、元データと編集済みデータの取り違えを防げます。同じような名称のファイルを複数作ると、どのデータから体積を算出したのか分からなくなるため注意が必要です。
元データの保持は、単なるバックアップではありません。編集判断の妥当性を後から検証するための基準を残す行為です。数量の再確認、追加工事、設計変更、担当者交代などが発生した場合でも、元点群が残っていれば必要な検証を行えます。
削除するか迷う点については、すぐに消さず、確認待ちの分類として分けておく方法も有効です。不要点として確実に判断できる点と、地形点の可能性がある点を分離すれば、判断が曖昧なまま処理を進めることを防げます。
基準2 周辺地形との連続性を崩さない
第二の基準は、不要点除去後も周辺地形との連続性が保たれていることです。削除した部分だけを見るのではなく、その前後左右にある地形とのつながりを確認します。
実際の施工面は、完全に滑らかな平面ではありません。転圧跡、重機の走行跡、土質や粒径の違い、施工方法、降雨、排水状況などによって、細かな凹凸が生じます。不要点除去後に表面が不自然なほど均一になっている場合は、本来の地形情報まで削除している可能性があります。
地形の連続性を確認する際は、点群を真上から見るだけでは不十分です。俯瞰表示では対象物の平面的な位置を把握できますが、高さ方向の変化を見落とすことがあります。法面や段差のある場所では、側面表示や断面表示を使用し、勾配や高さの変化が自然につながっているか確認します。
法肩では、天端から斜面へ切り替わる位置が残っているかを確認します。法肩付近の点を削除し過ぎると、天端と斜面の間が丸く補間され、実際より緩い勾配に見えることがあります。法尻では、斜面と下部地盤の境界が失われていないかを確認します。
構造物周辺も慎重な判断が必要です。壁面や基礎などを体積計算の対象外として除去する場合でも、構造物と地盤が接する部分には、地表面の終端を判断するための点が含まれています。接続部の点を広く削除すると、地盤面に穴が生じ、その穴を周囲の点から補間した結果、実際には存在しない形状が作られる可能性があります。
植生のある法面では、植物の上部に相当する点を取り除く必要があります。しかし、草の中や根元付近にある点をすべて削除すると、地表面を構成する点が不足します。残った点だけで面を作成すると、遠く離れた点同士が結ばれ、法面が実際より内側または外側に形成されることがあります。
岩盤や岩塊を含む地形では、凹凸を異常と判断しないことが重要です。周囲より高い点であっても、複数の点がまとまって連続していれば、実在する岩塊の可能性があります。反対に、一点だけ大きく離れている場合は、反射や計測誤差による異常点の可能性があります。
地形の連続性は、滑らかさだけで判断できません。段差があるべき場所では段差を残し、勾配が変化する場所では変化点を残す必要があります。連続性とは、すべてを平らにつなぐことではなく、現場に存在した形状として合理的につながっていることです。
削除後に大きな空白ができた場合は、単純に自動補間して完了としないことが大切です。点が存在しない場所の形状は、元点群だけでは確定できないことがあります。周辺の断面、現場写真、別方向から取得したデータを確認し、それでも判断できない場合は、再計測や追加計測を検討します。
基準3 除去前後の体積差を段階的に確認する
第三の基準は、不要点除去の前後で体積を算出し、編集によって生じた差を段階的に確認することです。画面上では小さな変化に見えても、広い面積に及べば体積差が大きくなることがあります。
最初に、編集前の点群から体積を算出して記録します。次に、地表面から明確に離れた孤立点や、重機、車両、資材など、不要物と判断しやすい点だけを除去し、再度体積を算出します。その後も、追加処理を行うたびに体積を確認します。
段階ごとに記録することで、どの処理が数量に大きな影響を与えたかを特定できます。すべての編集を完了してから大きな体積差に気づいた場合、どの操作が原因だったのかを調べるのは困難です。範囲や処理内容を分けて確認すれば、異常が発生した段階まで戻りやすくなります。
ただし、編集前後の体積差が小さければ必ず適切というわけではありません。編集前の点群には不要物が含まれている可能性があるため、体積が変化すること自体は不自然ではありません。重要なのは、差が生じた場所と、その理由が説明できることです。
たとえば、土砂の上に置かれていた大型資材を除去したことで体積が減少した場合は、点群形状や現場写真から理由を説明できます。一方、目立った不要物がない広い法面で大きく体積が減少した場合は、地表面点まで削除した可能性を疑う必要があります。
体積差は、現場全体の合計値だけで判断しないことも重要です。ある場所で地表面を削り過ぎ、別の場所で不要物が残っていれば、増減が相殺されて合計差が小さくなることがあります。対象範囲を複数の区画に分け、区画ごとの体積差を確認すると、局所的な異常を見つけやすくなります。
施工前面と施工後面の差から切土量や盛土量を求める場合は、どちらの点群にどの処理を行ったかも記録します。施工前面だけを強く平滑化すると、施工後面が正しくても差分結果に偏りが生じます。両方に同じ条件を適用すればよいとは限りませんが、異なる条件を使用した場合は、その理由を説明できるようにします。
体積差の許容範囲は、計測面積、地形、土質、要求精度、点密度、計測方法、業務仕様などによって異なります。すべての現場に共通する固定値で判断するのではなく、対象業務の基準や現場で定めた確認条件に従う必要があります。
編集前後の高さ差を分布として確認できる場合は、体積差が生じた位置を特定しやすくなります。点状に差が分布していれば孤立点除去の影響と考えられますが、広い範囲が一様に低くなっている場合は、地表面全体を削り過ぎた可能性があります。
基準4 複数の断面と現場記録で判断する
第四の基準は、一つの表示方法や自動判定だけに頼らず、複数の断面と現場記録を組み合わせて判断することです。点群を上から見ただけでは、高さ方向の重なりや地形の変化を十分に確認できません。
まず、俯瞰表示で不要物の位置と範囲を確認します。重機、車両、資材、樹木などは、平面的な形状から見つけやすい対象です。ただし、地表面との高さ関係は分かりにくいため、斜め方向や側面方向からも確認します。
次に、法肩、法尻、天端、盛土端部、構造物周辺など、体積に影響しやすい場所で断面を作成します。斜面に直交する断面では勾配の変化を確認でき、施工延長に沿った断面では局所的な盛り上がりや沈み込みを確認できます。
断面は一か所だけで判断しないことが重要です。編集範囲の中央では問題がなくても、端部で地形が欠けている場合があります。不要点を除去した範囲を複数の位置で横断し、処理前後の形状を比較します。
現場写真も重要な判断材料です。点群上の盛り上がりが、土砂なのか、資材なのか、植生なのかを写真から確認できます。写真の撮影位置と方向が分かれば、点群上の対象物と対応させやすくなります。
計測時の作業記録も確認します。どの位置に重機があったか、車両が移動していたか、降雨直後だったか、水たまりがあったか、草刈り前だったかなどの情報によって、点群に現れた形状の意味が変わります。
複数方向から取得した点群がある場合は、同じ形状が別方向からも確認できるかを照合します。一方向からしか確認できない突出点は、反射や遮蔽の影響を受けている可能性があります。複数方向の点が同じ位置にまとまっていれば、実在する地形である可能性が高まります。
不要点かどうか判断できない場合は、無理に削除しないことも重要です。判断を保留し、別の断面、写真、計測記録、周辺の形状から確認します。後から削除することはできますが、元データや履歴を残さずに削除した点を復元するのは困難です。
出来形体積計測では、点群だけを見てすべてを判断できるとは限りません。計測時の状況を知る担当者と点群編集を行う担当者が情報を共有し、画面上の形状と現場の実態を対応させることが、過剰な除去を防ぐうえで有効です。
基準5 誰でも再現できる処理履歴を残す
第五の基準は、別の担当者が同じデータと記録を確認したときに、処理内容を理解し、必要に応じて結果を再現できることです。
担当者の感覚だけで不要点を削除すると、同じ点群を別の人が編集した際に、異なる体積が算出される可能性があります。「見た目が不自然だったから消した」「表面をきれいにするために削除した」という理由では、処理の妥当性を後から確認できません。
除去対象は、移動物体、仮設物、植生、反射による異常点、計測範囲外の点など、理由ごとに整理します。削除理由を区別しておけば、対象に応じた確認ができます。重機であれば現場写真との照合、植生であれば断面と周辺地形の確認、孤立点であれば周囲との距離や密度の確認が必要です。
作業記録には、使用した元データ、処理した範囲、主な除去対象、適用した条件、手動編集の有無、編集前後の体積、確認者、確認日などを残します。すべての画面操作を細かく記録する必要はありませんが、数量に影響する処理については追跡できる情報が必要です。
広い範囲を手動で編集した場合は、編集範囲が分かる画面や境界情報を残します。大きな欠測範囲を補間した場合も、補間した位置と判断根拠を記録します。最終成果だけを保存すると、どこが実測点で、どこが編集や補間によって作られた面なのか分からなくなるためです。
元データ、一次処理後、最終確認後など、主要な段階のデータを保存する方法も有効です。処理後の体積に疑問が生じた場合、段階ごとのデータを比較することで、どの工程で形状が変化したかを確認できます。
複数人で作業する場合は、判断が分かれやすい代表箇所を使って基準を共有します。法面上の草、岩塊、構造物との接続部、重機の接地部、盛土端部などについて、どの点を残し、どの点を削除するかを確認します。
再現性を高めるためには、自動処理の数値だけでなく、対象範囲と処理順序も記録します。同じ条件を使用しても、先に別の処理を行っている場合や対象範囲が異なる場合は、結果が変わることがあります。
処理履歴は、発注者への説明だけでなく、社内確認、担当者交代、設計変更、再計算、追加工事にも役立ちます。時間が経過した後でも、なぜその体積になったのかを追跡できる状態を作ることが、出来形体積計測の信頼性につながります。
自動除去機能を安全に使う進め方
点群編集では、周囲から離れた点、一定以上に突出した点、密度の低い点などを自動的に抽出できる場合があります。自動処理は大量の点を効率よく扱うために有効ですが、現場の地形や施工目的を理解して判断しているわけではありません。
平坦な地盤で有効な条件でも、急斜面、岩盤、法肩、法尻、施工段差では、必要な点が異常点として抽出されることがあります。反対に、車両や資材の表面は点が密集しているため、孤立点の除去だけでは残る可能性があります。
自動処理を使用する場合は、最初から強い条件を適用せず、明らかな異常点だけが抽出される程度から始めます。抽出された点をすぐに削除するのではなく、別の表示に切り替え、どの範囲が対象になっているかを確認します。
処理後は、点数がどれだけ減ったかではなく、どの場所の点が消えたかを確認します。削除数が多いほど処理が進んだと考えると、必要な地形点まで消してしまう可能性があります。
自動処理の条件は、現場全体に一律で適用するのではなく、地形の特徴に応じて範囲を分けます。平坦部、法面、端部、岩盤部、構造物周辺では、異なる条件が必要になることがあります。
自動処理後に地表面が不自然に滑らかになった場合は、処理が成功したと判断するのではなく、地形情報が失われていないか確認します。元点群との重ね合わせ、複数断面、体積差を確認し、必要であれば条件を弱めて再処理します。
自動除去は、担当者の確認作業を補助する手段です。自動抽出された点を無条件に削除するのではなく、除去理由を説明できる点だけを確定することが重要です。
除去対象ごとに異なる判断ポイント
重機や車両を除去する場合は、対象物の上部だけでなく、地表面との接触部に注意します。対象物の輪郭を大きく囲んで一括削除すると、タイヤや履帯の周辺にある正常な地盤点まで消えることがあります。
重機の下部は計測できていない場合が多いため、対象物を除去した後に大きな欠測が残ることがあります。この欠測を周辺点から単純に補間すると、実際の地盤形状とは異なる面になる可能性があります。施工前のデータ、別方向からの計測、重機移動後の追加計測がある場合は、それらを利用して確認します。
資材や仮設材も、地表面との境界を慎重に確認します。特にシートや薄い板材は地面に沿って設置されるため、点群上では地表面と区別しにくいことがあります。体積計測の目的と計測時点の状態を確認し、除去の要否を判断します。
植生を除去する場合は、最も低い点を自動的に地表面と判断しないことが重要です。草の下まで計測できていなければ、低い点でも植物の一部である可能性があります。反対に、地表面より極端に低い点が混在している場合は、異常点の可能性があります。
岩塊や礫の多い地盤では、周囲より突出しているという理由だけで削除しないようにします。複数の点がまとまり、周辺形状と連続している場合は、実在する地形として残す必要があります。
水たまりや湿潤面では、点が欠けたり、高さがばらついたりすることがあります。異常点を削除した結果として大きな空白ができた場合は、安易に平坦な面で埋めず、計測時の水面範囲や周辺地盤を確認します。
作業員や移動物体は、複数の位置に残像のような点を形成することがあります。地表面から離れた点は判断しやすい一方、足元付近では地盤点と重なるため、削除範囲を広げ過ぎないことが重要です。
反射による異常点は、点状または筋状に現れることがあります。周辺地形から大きく離れていて、別方向のデータにも存在しない場合は除去対象と判断しやすくなります。ただし、実際の細い構造や地形境界と混同しないよう、位置と連続性を確認します。
不要点除去を含む出来形体積計測の実務フロー
最初に、体積計測の目的を明確にします。施工前後の土量差を求めるのか、完成した出来形面を確認するのか、一時的な土砂堆積量を把握するのかによって、残すべき形状は異なります。
次に、座標系、高さの基準、単位、計測範囲、基準面など、体積計算の前提条件を確認します。位置ずれや単位の誤りがある状態で不要点除去を進めると、本来は別の問題である部分までノイズと判断して削除する可能性があります。
元点群を保存し、作業用データを作成したら、現場全体を俯瞰して明らかな不要物の位置を把握します。この段階では、すぐにすべてを削除するのではなく、処理が必要な範囲を整理します。
その後、平坦部、法面、端部、構造物周辺などに範囲を分け、地表面から明確に離れた孤立点や、現場記録から不要物と確認できる点を一次処理します。
一次処理後は、俯瞰、斜視、側面、断面で形状を確認します。法肩や法尻が丸まっていないか、盛土端部が後退していないか、構造物との接続部が失われていないか、大きな穴が生じていないかを確認します。
次に、編集前後の体積を比較します。現場全体の体積だけでなく、可能であれば区画ごとの差を確認します。想定より大きな差が生じた場合は、差が集中している場所を特定し、元点群と比較します。
判断が難しい場所は、現場写真、計測記録、別方向の点群などと照合します。それでも地表面を確定できない場合は、無理に編集で形を作らず、欠測として扱うか、再計測を検討します。
追加処理を行う場合は、範囲を限定します。現場全体に強い条件を再適用すると、すでに確認済みの範囲まで変化する可能性があります。追加処理後も、断面確認と体積比較を繰り返します。
最終確認では、重要な地形変化点が残っていること、除去対象と理由が説明できること、体積差が合理的であること、元データと処理履歴が保存されていることを確認します。
編集担当者以外の確認者を設けられる場合は、代表的な断面と体積差を確認してもらいます。長時間同じ点群を見ている担当者は、不自然な形状に気づきにくくなることがあるため、第三者の確認が有効です。
不要点除去で起こりやすい失敗
よくある失敗は、点群全体に同じ除去条件を適用することです。平坦部では適切な条件でも、法面や岩盤では地形点まで削除されることがあります。
点密度が低い点を一律に削除する方法にも注意が必要です。計測距離が遠い場所、斜め方向から計測した場所、遮蔽物の周辺では、正常な地表面でも点密度が低くなります。
平滑化処理を繰り返すことも、数量差を生む原因になります。滑らかな面は見やすい一方で、処理を重ねるほど局所的な高低差が失われます。体積計測では、見栄えよりも実際の形状を残すことを優先します。
施工途中の段差を不要点と判断する失敗もあります。盛土の施工層、掘削途中の段差、仮置き土などは、完成形状とは異なっていても、計測時点で実際に存在する地形です。施工途中の数量を把握する目的であれば、これらを残す必要があります。
編集後の合計体積だけを見て確定することも危険です。異なる場所で増減が相殺され、全体の差が小さく見えることがあります。体積とともに、局所的な高さ差や断面を確認する必要があります。
大きな欠測を周囲の点から自動的に補間し、実測面として扱うことにも注意が必要です。点が存在しない場所の形状は確定できないため、補間した範囲と判断根拠を明確にします。
最終データだけを残し、元データや処理履歴を削除することも避けるべきです。後から数量の再確認が必要になった場合に、編集内容を追跡できなくなります。
まとめ
出来形体積計測における不要点除去は、点群をきれいに見せるための作業ではありません。計測時点の地表面を適切に再現し、信頼できる体積を算出するための工程です。
不要点除去をやり過ぎないための第一の基準は、元データを保持し、地形や施工状況に応じて編集対象を分離することです。第二の基準は、除去後も法肩、法尻、端部、段差などを含む周辺地形との連続性を崩さないことです。
第三の基準は、編集前後の体積を段階的に比較し、差が生じた場所と理由を確認することです。第四の基準は、俯瞰表示だけで判断せず、複数の断面、現場写真、計測記録を組み合わせて確認することです。第五の基準は、処理範囲、削除理由、体積への影響を記録し、誰でも検証できる状態を残すことです。
不要点を多く削除すれば精度が高くなるわけではありません。地形点まで削除すれば、見た目は整っていても、出来形体積計測の信頼性は低下します。判断に迷う点はすぐに消さず、元点群、周辺形状、断面、現場写真、体積差を確認してから処理することが重要です。
また、欠測が大きい場所や、地表面を確認できない場所を編集だけで正確に復元することはできません。必要な情報が不足している場合は、推定によって面を作るのではなく、再計測や追加計測を検討することが安全です。
現場で取得直後の点群を確認できれば、不要物の混入、欠測、遮蔽、計測範囲の不足などに早く気づけます。事務所での後処理に頼り過ぎず、計測した場所でデータの状態を確認し、必要な範囲を追加計測する運用が有効です。
Phoneを活用して現場で点群や計測位置を確認できる環境を整えれば、不要点と欠測を早い段階で把握し、後から過剰な編集で形状を整えるリスクを減らせます。計測、現場確認、不要点除去、断面照合、体積比較までを一連の工程として管理することが、信頼できる出来形体積計測につながります。