出来形体積計測で雑草や植生が誤差になる理由
出来形体積計測では、施工前後の地形面、現況面と設計面、または二つの時点で作成した面の標高差から、盛土量や掘削量などを求めます。計算の基礎となる面が実際の地表を表していなければ、計算式が正しくても数量の信頼性は確保できません。
本記事で主に対象とするのは、空中写真測量、地上型や移動型のレーザ計測、UAVレーザ計測、携帯型の三次元計測などから得た点群を使って地表面を作る場面です。GNSSやトータルステーションで地表を直接観測する方法では、植生上面の反射点を面的に取得する問題とは性質が異なりますが、観測位置を地面と取り違えることや、草で地形の変化点を見落とすことには同様の注意が必要です。
写真から点群を作る方式では、写真に地面が写っていない場所の地表形状を後処理だけで復元することはできません。レーザ方式では、植生の隙間を通った測距点が地表へ到達する場合がありますが、植生の密度、葉や茎の状態、照射方向、センサー特性などに左右されます。国の技術資料でも、草木で地面が覆われた場合には標高データが不足し得ることや、植生で遮蔽された対象は元の点群だけでは作成できず補測が必要になる場合があることが示されています。国土交通省九州地方整備局+1
雑草の葉や茎を地表として残すと、実際の地盤より高い位置に計算面が作られる可能性があります。反対に、植生を除去しようとして必要な地表点まで削除し、周囲の低い点から過度に補間すると、実際より低い面になることもあります。そのため、植生の影響は常に過大側へ出るとは限らず、対象面、比較面、処理方法の組み合わせによって過大にも過小にもなります。
高さの誤認が小さくても、面積が広ければ体積差は無視できません。仮に平均五センチメートルの高さ差が千平方メートルに一様に生じたとすれば、幾何学的には五十立方メートルに相当します。ただし、これは影響の大きさを理解するための単純例です。実際の差は、植生の分布、地形、点密度、面生成方法、境界、欠測部の扱いによって変わります。
短い草が地面を連続して覆っている場合は、背の高い草より判別が難しいことがあります。背の高い草は地表から離れた点として見つけやすい一方、倒れた草や芝状の植生は地表近くに連続面を作り、地盤の微起伏と区別しにくいためです。風で葉や茎が動くと、方式によっては同じ場所に厚みのある点群や再構成の乱れが生じる場合もあります。
一方、植生点をすべて削除すれば正しい地表になるわけではありません。強い平滑化や一律の高さ判定によって、法肩、法尻、段差、排水溝、わだち、土塊など、実際に存在する形状まで失うことがあります。点がなくなった区域を周囲から自動補間すれば、見た目は滑らかでも、実測していない地形を推定した面になる可能性があります。
したがって、雑草や植生への対策は、計測後のフィルタリングだけで完結しません。地表が見える状態をつくること、地表を確認できる情報を残すこと、計測方式に応じて取得条件を整えること、処理後の面を断面や既知の標高で検証することまでを一つの品質管理として扱う必要があります。適用する出来形管理要領、設計図書、発注者との協議事項、使用機器の仕様がある場合は、それらを優先して判断します。
対策1 計測前に除草範囲と計測境界を決める
最初の対策は、計測日より前に現場を確認し、除草する範囲と体積計算に使う境界を決めることです。計測当日に初めて植生の状態を確認すると、地表が見えないまま作業を進めたり、急な除草で刈草が残ったりしやすくなります。
除草は現場全体を一律に行うのではなく、数量と形状への影響が大きい場所から優先します。盛土の天端、掘削底面、法肩、法尻、段差、構造物との接続部、土砂仮置場の裾部、計算境界周辺は、面の形状を決める重要な区域です。
特に法肩と法尻は勾配が切り替わる位置です。植生で折れ点が隠れると、実際より丸みを持った面や、折れ位置がずれた面が作られることがあります。法面の高さや延長が大きい現場では、局所的な位置ずれでも体積に影響し得ます。
土砂仮置場では、土砂と周辺地盤の境界が草で見えなくなることがあります。裾部を誤れば、周辺地盤を土砂に含めたり、土砂の一部を計算から外したりするおそれがあります。除草前に計算対象を図面で確認し、除草後に現地の裾位置と整合しているかを確認します。
草丈を短くするだけでは十分とは限りません。刈り残した茎、地表に寝た草、集積した刈草が残れば、その上面が取得される場合があります。計測前には、地面そのものが確認できるか、刈草が計算範囲に残っていないかを確認します。
刈草は計算範囲の外へ移しますが、除草によって地形自体を変えてはいけません。根を抜くために表土を削る、重機で土を押す、旋回や走行でわだちを作ると、植生対策の作業が出来形を変えることになります。数量確認を重視する区域では、地表への影響が小さい方法を選びます。
安全、環境保全、法面の安定、隣接地との条件などにより、全面除草が適切でない場合もあります。そのときは残置範囲を曖昧にせず、平面図や点群上で区分します。残置区域を計算に含めるのか、除外するのか、別の方法で補測するのかを、計測前に決めておきます。
体積計算の境界ぎりぎりまでしか地表点がないと、面の端部で長い三角形や不安定な補間が生じる場合があります。必要な余裕幅は地形、面生成方法、ソフトウェア、要求仕様によって異なるため、一律の数値ではなく、境界外側にも面を安定して作れる地表情報があるかを確認します。
施工担当者へ依頼するときは、単に草を刈るよう伝えるだけでは不十分です。対象範囲、地表を露出させる程度、刈草の移動先、地形を変えないための注意、作業後の確認者を共有します。計測担当者が除草完了後の状態を確認してから計測を開始すれば、当日の手戻りを抑えやすくなります。
対策2 地表を確認できる基準箇所を設ける
二つ目の対策は、植生が残る区域の中に、実際の地表を確認できる箇所を設けることです。この記事では便宜上「基準箇所」と呼びますが、法令や要領で定める基準点、標定点、検証点と同じ意味ではありません。正式な精度確認に使用する場合は、適用要領に沿って位置と標高を観測し、所定の管理を行う必要があります。
基準箇所は、小範囲の草を地形を変えないように除去し、地面を露出させて設けます。現場全体を除草できなくても、代表的な場所で地表を確認できれば、植生上面と地表の関係や、処理後の面の妥当性を判断する手掛かりになります。
配置は、地形と植生条件が変わる区域ごとに考えます。平坦な天端、緩斜面、急斜面、法肩、法尻、くぼ地、湿潤部では、草の生え方も地表形状も異なります。一箇所だけで全域を代表させず、数量への影響が大きい区域と、植生の状態が変わる区域に分けて設けます。
広い平坦地では、中央だけでなく端部や密度が変わる場所も確認します。法面では、上部、中部、下部で草丈や倒伏状態が異なる場合があるため、斜面全体の傾向を確認できる配置にします。
地表を露出させる際は、根や表土を掘り下げないことが重要です。周囲より低いくぼみを作ってしまうと、その標高を真の地表と誤認する原因になります。軟らかい地盤では踏み込みによる沈下にも注意し、除草後の不要な立入りを避けます。
位置を識別する目印は、露出した地表の取得を妨げない場所に置きます。地面より高い杭、資材、標識を確認箇所の中央に置くと、それ自体が不要点になります。写真と位置図で特定できるようにし、計測対象面には余計な物を置かないことが基本です。
可能であれば、代表箇所の標高を、要求精度を満たす別の観測方法で確認します。ここで重要なのは、点群面を一つの点へ機械的に合わせることではなく、面全体に系統的な持ち上がりや沈み込みがないかを検証することです。
草丈も参考情報になりますが、一箇所で測った高さを全域から一律に差し引いてはいけません。植生の種類、密度、倒れ方は場所ごとに異なり、計測方式によって取得される位置も変わるためです。草丈は補正量ではなく、異常を探すための現地情報として使います。
写真は近景と遠景を組み合わせます。近景では地表、根元、刈草の有無を確認し、遠景では法肩、構造物、計算境界などとの位置関係を示します。計測担当者と処理担当者が異なる場合は、写真番号と平面上の位置を対応させます。
基準箇所は、地表分類の判断材料の一つです。周囲の勾配や施工状況を無視して、基準箇所だけを通る不自然な面を作ってはいけません。複数箇所の標高、断面、現地写真、未処理点群を組み合わせて判断します。
対策3 計測方向と点の取得条件を工夫する
三つ目の対策は、使用する計測方式に合わせて計測方向、位置、密度、気象条件を調整することです。ただし、複数方向から計測すれば必ず地表が取得できるわけではありません。地面が植生で完全に遮られている場合は、方向や点数を増やしても解決できないことがあります。
写真測量では、地面が画像に写っていることが前提です。撮影枚数や重複を増やしても、全ての画像で地面が葉や茎に隠れていれば、実際の地表形状を直接復元することはできません。この場合は除草、撮影時期の変更、地上からの補測などを検討します。
地上レーザや携帯型レーザでは、手前の草が奥の地面を遮ることがあります。安全に移動できる範囲で観測位置や向きを変えると、別の隙間から地表点を取得できる場合があります。ただし、複数方向のデータを統合するときは、位置合わせの品質も確認しなければなりません。
UAVレーザでは、レーザが植生の隙間を通過して地表へ届く場合がありますが、密な草地で常に十分な地表点が得られるとは限りません。飛行方向や高度、走査条件は機器と作業仕様に従い、地表点の取得状況を確認してから採用します。
GNSSやトータルステーションで地表点を直接観測する場合は、測点の先端が地面に正しく接しているか、草の根元ではなく倒伏した草や刈草の上に置かれていないかを確認します。点観測は植生上面を面的に取得する方式ではありませんが、観測者が地表を視認できないと位置選定を誤る可能性があります。
点密度は多ければよいとは限りません。植生点だけが増えれば、地表分類が難しくなり、処理量も増えます。必要なのは、使用目的に応じた点密度と精度を満たしながら、法肩、法尻、段差、溝、構造物際などの形状を表す地表点が含まれていることです。
風で植生が動くと、写真では像の不一致や再構成の乱れ、連続スキャンでは位置の異なる植生点が生じる場合があります。強風時は機器の安全条件を優先し、実施する場合も、動く植生が多い区域を記録して処理時に重点確認します。
雨の直後は、濡れた草が倒れて地面近くを覆うことがあります。高さが低いため影響が小さく見えても、連続した偽の面として残ると判別が難しくなります。ぬかるみでは作業者や車両が地表を変えるおそれもあるため、計測ルートを計画します。
法面では安全を最優先にします。地表点を増やすために不安定な斜面へ入るのではなく、安全な位置から取得できる方式や補測方法を選びます。必要な範囲を安全に取得できない場合は、施工者や発注者と方法を協議します。
計測中にデータを確認できる場合は、地表点が不足する区域、植生上面だけが連続する区域、法肩や法尻が欠ける区域をその場で確認します。点群が対象範囲を覆っていることと、体積計算に使える地表情報があることは同じではありません。
対策4 点群の分類とフィルタリングを段階的に行う
四つ目の対策は、点群を一度に強く処理せず、段階を分けて地表点を選別することです。国土地理院のマニュアルでは、フィルタリングを地表面以外を表す点群を除去する作業として定義しています。これは、地表を新たに作り出す作業ではなく、取得済みの点から地表に使える点を整理する工程であることを意味します。国土地理院
最初に、作業者、車両、仮設材、計測補助物など、植生とは別の明らかな不要点を整理します。異なる種類の不要点を同時に強く除去すると、どの操作が面を変えたのか追跡しにくくなります。
次に、周囲から大きく離れた孤立点やノイズを確認します。草の先端や動いた葉が孤立して見える場合がありますが、石、土塊、杭、局所的な突起も同様に見えることがあります。孤立しているという理由だけで機械的に削除せず、現地写真と位置を照合します。
地表候補の抽出では、周辺より低い点、勾配が連続する点、近隣との高さ変化が小さい点などを使う方法があります。ただし、最も低い点が常に正しい地表とは限りません。排水溝、穴、わだち、局所的なくぼみは実在する地形であり、水面や反射条件による異常点、位置合わせ不良による点が低く現れる場合もあります。
判定に使う近傍範囲が大き過ぎると、小さな段差や折れ点が平均化されます。反対に小さ過ぎると、葉や茎の一部が局所的な地表として残りやすくなります。全現場へ同じ設定を一括適用せず、平坦部、斜面部、構造物際、植生密集部に分けて結果を確認します。
平坦部では一様な持ち上がりを比較的見つけやすい一方、斜面では地表自体が連続的に高低変化します。単純な標高差だけで処理すると、斜面上側の正しい点を植生と誤認したり、下側の植生点を地表として残したりする可能性があります。
法肩や法尻では勾配が急に変わるため、強い平滑化で角が丸くなることがあります。点群分類後は、折れ点付近で必要な点が帯状に削除されていないかを確認します。処理後の滑らかさだけを品質の基準にしてはいけません。
植生密集部でフィルタリング後に空白が生じた場合、それは植生を除去できたことを示すと同時に、地表点が取得されていないことも示します。空白を自動補間しただけでは、地表を測ったことにはなりません。
処理後の地表点だけでなく、削除点も重ねて表示します。現地で草が多かった区域と削除点の分布が一致するか、法肩や排水溝などの地形に沿って必要点まで消えていないかを確認します。
処理は弱い条件から始め、異常が残る区域だけ追加調整する方法が安全です。手動削除を行う場合も、担当者の感覚だけに頼らず、写真、基準箇所、断面、周囲の勾配を根拠にします。修正範囲と理由を残せば、再処理や第三者確認がしやすくなります。
対策5 断面と標高差で処理結果を検証する
五つ目の対策は、点群や面を上から見るだけで終わらせず、断面、標高差、確認点、区域別数量を使って検証することです。公式の測量マニュアルでも、点検方法の例として再計測、検証点、横断測量、別方式による三次元点群などが示されており、作成したデータを別の情報で確かめる考え方が重視されています。国土地理院
確認断面は、植生が多い場所、地形が変化する場所、数量への影響が大きい場所を通るように設定します。法面では法肩から法尻へ向かう断面と、斜面を横切る断面を確認します。
縦方向の断面では、斜面勾配の連続性、法肩と法尻の位置、植生による波状の高まりを確認できます。過剰除去がある場合は、不自然な直線化、局所的なくぼみ、折れ点の消失として現れることがあります。
横方向の断面では、草が帯状に残った区域や、処理区域の境界で生じた段差を見つけやすくなります。一方向だけでは異常を通過しない可能性があるため、複数方向で確認します。
平坦部では、一定の考え方で複数の平行断面を配置し、異常が疑われる区域に追加断面を設けます。断面間隔は対象面積、地形変化、要求精度、植生分布に応じて決め、一律の間隔を万能な基準にしません。
短い草が密集すると、大きな突起ではなく、地表より少し高い滑らかな面として残ることがあります。そのため、断面形状だけでなく、露出した基準箇所や植生の少ない隣接区域との標高差も確認します。
処理前後の標高差を表示すると、どの区域に大きな修正が入ったかを把握できます。ただし、差が大きいこと自体は誤りを意味しません。背の高い草を適切に除去した場合にも、法肩や土塊を誤って削除した場合にも大きな差が生じるため、写真と断面を合わせて判断します。
現地で植生が少なかった場所に広い標高差が生じていれば、過剰除去や位置合わせの問題を疑います。反対に、密集した草地で処理前後の差がほとんどなければ、植生上面が残っている可能性があります。
合計体積だけで良否を判断してはいけません。ある区域の過大と別区域の過小が相殺され、全体数量だけが妥当に見える場合があります。植生条件や地形条件で区域を分け、区域別体積と標高差分布を確認します。
処理結果の採否は、見た目の滑らかさではなく、現地地形を説明できるかで判断します。断面、標高差、削除点、基準箇所、区域別数量を組み合わせれば、植生の取り残しと地形の過剰除去の両方を見つけやすくなります。
雑草や植生を除去した後の面生成で注意すること
植生点を除去した後は、残った地表点から体積計算用の面を作ります。この工程で不適切な補間を行うと、植生の分類が妥当でも数量に誤差が生じます。
植生が密集していた区域では、地表点がほとんど残らないことがあります。広い空白を周囲の点だけで結べば、本来の起伏や折れ点を通らない推定面になる可能性があります。空白が広いほど、不確実性は一般に大きくなります。
特に法肩や法尻をまたぐ空白には注意します。上側と下側の点を直接結ぶと、勾配の折れが失われ、斜面が一枚の面に単純化されることがあります。排水溝や小段、わだちをまたぐ空白でも同様です。
TINを使う場合は、実測点のない区域をまたぐ長い辺や、不自然な細長い三角形がないかを確認します。グリッド面を使う場合は、実測点のないセルにどのような方法で標高が与えられたかを確認します。方式が違っても、実測部と補間部を区別する考え方は共通です。
補間した区域が数量計算の主要部分を占める場合は、後処理だけで確定的な数量を作ろうとせず、補測や再計測を検討します。植生で遮蔽され、元データだけでは対象を作成できない場合に補測が必要となり得ることは、公的な測量マニュアルでも示されています。国土地理院
手動補正した区域と未処理区域の境界には、段差や勾配の急変が生じることがあります。平面表示では分かりにくいため、境界を横切る断面で連続性を確認します。
体積計算境界付近で点を削除した場合は、面の端部が不安定になっていないかを確認します。空白を避けるためだけに境界を都合よく狭めると、施工数量の一部を除外する可能性があります。境界を変更する場合は、理由と影響を記録し、比較する二つの面で整合させます。
滑らかな面が正しい面とは限りません。過度な平滑化は、法肩、法尻、排水方向、小さな段差などを消すことがあります。面生成後も現地写真、基準箇所、断面、施工内容と照合し、実測点と推定部分を説明できる状態にします。
計測前後で植生条件が異なる場合の比較方法
施工前と施工後、または前回と今回の面を比較するとき、植生条件が異なると、土工による変化とは別の標高差が生じます。施工前は草が短く施工後に伸びていれば、施工後面が高くなり、盛土が多い、または掘削が少ないように見える可能性があります。
反対に、施工前は草が密集し、施工後だけ除草されていれば、施工後面が低くなり、土が移動していない場所でも掘削されたような差が現れる場合があります。
比較では、未処理点群同士をそのまま差し引かず、それぞれの時点で妥当な地表点を選び、地表面同士を比較します。片方だけ植生を除去し、もう片方を植生上面のまま使うことは避けます。
座標系、標高基準、基準点、変換方法、計算境界、面の表現方法を確認します。面全体がほぼ一定量だけ上下している場合は、植生だけでなく、座標や標高基準、位置合わせの不整合も疑います。
処理条件は、共通の判断基準と検証方法をそろえることが重要です。ただし、フィルタの数値設定まで必ず同一にするとは限りません。施工前後で地形や植生密度が異なる場合、同じ数値を機械的に適用すると、一方だけ過剰除去になることがあります。
変化していないと判断できる舗装面、構造物上面、管理された確認点などがあれば、二時点の整合確認に使います。ただし、土砂の付着、資材の設置、沈下、補修などで状態が変わっていないことを現地記録で確認します。
植生条件が大きく異なる区域は、全体計算とは別に区分します。区域ごとの標高差、断面、写真を確認し、差が施工によるものか、植生や処理方法によるものかを判断します。
過去データに地表点が含まれていない場合は、後から正確な地表面を復元できないことがあります。その場合は推定値を確定値のように扱わず、使用範囲、補間範囲、不確実な区域を明示します。
再計測が必要か判断する基準
植生処理後に問題が見つかった場合は、既存データを補正して使うか、補測または再計測するかを判断します。判断は合計体積だけでなく、地表点の不足範囲、重要箇所への影響、成果の使用目的、要求精度を踏まえて行います。
再計測を優先的に検討するのは、植生密集部に地表点がほとんどない場合です。取得されていない地面は、フィルタリングでは復元できません。周囲からの補間だけで主要数量を算出すると、結果の説明性が低下します。
法肩、法尻、掘削底面、盛土天端、土砂裾部など、形状や数量を決める重要箇所が隠れている場合も、面積が小さくても影響が大きくなることがあります。
基準箇所の標高と処理面に継続的な差がある場合、断面に波状の高まりや不自然な直線補間が連続する場合、位置合わせを確認しても区域別数量が施工状況と合わない場合は、再処理だけで解決できるかを見直します。
体積差が小さいという理由だけで再計測を不要と判断してはいけません。過大側と過小側が相殺されている可能性があるため、区域別体積と標高差分布を確認します。
一方、植生の取り残しが局所的で、周囲に十分な地表点があり、現地写真や確認標高から形状を合理的に説明できる場合は、既存データを採用できることもあります。採用の可否は、要求仕様と成果の用途に照らして判断します。
再計測する場合は、前回と同じ条件を繰り返しません。除草範囲を広げる、刈草を撤去する、確認箇所を増やす、方式に応じて観測位置や撮影条件を変える、風や降雨後を避けるなど、原因に対応した改善を行います。
補足範囲は平面と断面で整理します。現場全体を無条件に測り直すのではなく、地表点が不足する区域と接続確認に必要な周辺を対象にします。
部分再計測データを既存データへ統合するときは、座標と標高の整合、取得日の地表変化、接続部の段差を確認します。どの区域にどのデータを採用したかを記録し、後から追跡できるようにします。
出来形体積計測の再現性を高める記録方法
植生の分類や補間には担当者の判断が入りやすいため、処理過程の記録が重要です。同じ点群でも、削除範囲や面生成方法が異なれば、算出体積が変わる可能性があります。
現地では、計測日、天候、風、直前の降雨、除草日、刈草の有無、草丈、密度、倒伏状態、地表の見える程度を記録します。厳密な数値化が難しい項目も、区域区分と写真を組み合わせれば後から状況を説明できます。
写真は、現場全体、計算境界、植生密集部、法肩、法尻、地表確認箇所を撮影します。近景と遠景を対応させ、点群上の位置が分かるようにします。
元の観測データは保存し、処理済みデータで上書きしません。不要点除去前、一次分類後、手動修正後、面生成後など、主要な段階でデータを分ければ、どの操作で形状が変わったかを確認できます。
自動分類を使用した場合は、対象範囲、近傍条件、高さ差、勾配、平滑化など、再処理に必要な設定を記録します。ソフトウェアの版や使用した処理手順が結果に影響する場合は、それらも残します。
手動で点を削除、復元、追加した場合は、範囲と理由を記録します。写真に基づいて植生点を除去した、法肩の正しい点を戻した、地表点不足のため計算から除外したなど、判断の根拠を明確にします。
基準箇所については、位置、写真、確認方法、標高、処理面との差を整理します。一致した場所だけでなく、差が生じた場所をどのように処理したかも残します。
面生成では、使用点群、面の種類、補間条件、計算境界、除外区域、補足計測範囲を記録します。施工前面と施工後面の名称、計測日、版を明確にし、最終計算で使用したデータを追跡できるようにします。
確認断面の位置と確認結果も保存します。基本断面を固定すれば、担当者や時点が変わっても同じ場所を比較できます。異常確認のために追加した断面も、位置と判断を記録します。
再計測しなかった場合は、影響範囲が限定的であること、基準箇所と整合すること、区域を除外したことなど、採用理由を残します。再計測した場合は、前回の問題と変更した条件を記録します。
記録は成果提出のためだけではありません。現場ごとの失敗と改善を蓄積すれば、次回の除草範囲、計測時期、確認箇所、処理手順を計画しやすくなり、担当者間のばらつきも減らせます。
まとめ
出来形体積計測で雑草や植生を地表と誤認すると、実際と異なる高さに計算面が作られ、盛土量や掘削量に影響する可能性があります。植生上面が残れば過大側へ、必要な地表点を削除して低く補間すれば過小側へ出ることがあり、影響の方向は一律ではありません。
第一の対策は、計測前に除草範囲と計算境界を決めることです。法肩、法尻、天端、掘削底面、土砂裾部などを優先し、刈草を残さず、除草作業で地形自体を変えないようにします。
第二の対策は、実際の地表を確認できる基準箇所を設けることです。これは正式な基準点や検証点とは区別し、必要に応じて要求精度を満たす別方式で標高を確認します。写真と位置図を残し、処理面の検証に使います。
第三の対策は、計測方式に応じて取得条件を工夫することです。写真測量では地面が画像に写ること、レーザでは十分な地表点が得られること、直接点観測では測点が地面に正しく接することを確認します。単に方向や点数を増やすだけでは、完全に隠れた地表を復元できません。
第四の対策は、分類とフィルタリングを段階的に行うことです。弱い条件から始め、平坦部、斜面部、構造物際、植生密集部に分けて結果を確認します。処理後の点だけでなく、削除点と空白範囲も確認します。
第五の対策は、断面と標高差で検証することです。複数方向の断面、基準箇所との標高差、処理前後差、区域別体積を組み合わせ、植生の取り残しと過剰除去を確認します。
植生除去後に大きな空白が生じた場合は、周囲の点を結ぶだけで安易に確定面を作らないことが重要です。特に法肩、法尻、溝、段差をまたぐ空白では、本来の形状が失われる可能性があります。主要区域の地表点が不足する場合は、補測や再計測を検討します。
施工前後で植生条件が異なる場合は、それぞれから妥当な地表面を作り、座標、標高基準、境界、面生成方法を確認します。処理パラメータを無条件に同一化するのではなく、共通の判断基準と検証方法で二つの面を評価します。
信頼できる出来形体積計測には、算出体積だけでなく、どの点を地表と判断し、どこを補間し、どの情報で検証したかを説明できることが必要です。現地準備、計測、点群処理、断面確認、補測判断、記録を一連の工程として管理し、適用要領と現場条件に合った成果を作成します。