土工事では、掘削した土量、盛土に使用した土量、場内で移動した土量、現場外へ搬出した土量を継続して把握する必要があります。しかし、実際に動いた土を目視やダンプ台数だけで管理していると、施工の進行に伴って数量差が積み重なり、月末の出来高確認や変更協議の段階で説明に困ることがあります。
3D測量データを活用すると、施工前後の地形を面的に比較し、掘削範囲、盛土範囲、高さの変化を確認できます。ただし、3D測量を実施しただけで日々の土量管理が自動的に正確になるわけではありません。計測結果を日報の施工記録、重機の稼働状況、運搬記録、天候、施工場所などと結び付けて初めて、現場判断に使える情報になります。
重要なのは、高密度な3Dデータを保存することだけではなく、誰が見ても「どこを、いつ、どの条件で計測し、どの作業によって、どれだけ地形が変化したのか」を追跡できる状態にすることです。本記事では、現場で土量管理を行う実務担当者に向けて、3D測量データを日報に生かす4つの方法と、記録を継続するための運用上の注意点を解説します。
現場で土量管理に3D測量データを活用する理由
従来の土量管理では、横断測量による断面計算、ダンプの運搬回数、重機の稼働時間、施工担当者の目視などを組み合わせて数量を把握します。これらは現在でも重要な管理資料ですが、日々変化する施工面全体を細かく把握するには限界があります。
横断測量は測点間の地形を一定の方法で補間するため、測点の間にある局所的な掘り過ぎや盛り不足を十分に表現できない場合があります。ダンプ台数からの換算値は、一台ごとの積載状態、土質、含水状態、荷台形状などの影響を受けます。重機の稼働時間にも待機、整形、積み替えなどが含まれるため、稼働時間だけを土量へ直接換算することはできません。
3D測量では、施工面を多数の座標点や面データとして記録し、施工前後の地形を同じ座標基準で比較できます。比較範囲と基準面を適切に設定すれば、低くなった範囲、高くなった範囲、高さの変化、施工範囲の広がりを面的に確認できます。点や線を中心とした従来管理を補完し、施工面全体の変化を把握しやすくすることが利点です。国土交通省の要領でも、3次元計測データは現場座標系へ統合し、不要点を除外したうえで面データを作成し、基準となる面との比較により数量を算出する考え方が示されています。
現場で土量管理を行う場合、3D測量データを月末だけに使用するのではなく、日報と結び付けることで実務上の価値が高まります。当日の作業終了時に地形を記録しておけば、前日との差分から、その日に進んだ掘削や盛土の範囲を確認できます。施工日、作業班、使用重機、土質、運搬先などを合わせて記録すれば、数量が変化した理由も説明しやすくなります。
3D測量データは現場内の情報共有にも役立ちます。平面図だけでは分かりにくい高低差や仮置き土の偏りを、高さの色分け、断面、等高線などで確認できるため、施工管理者、重機オペレーター、測量担当者、協力会社の間で認識を合わせやすくなります。ただし、表示方法によって見え方が変わるため、色の範囲や基準面も一緒に示す必要があります。
また、3D測量から算出した地形差分の体積は、運搬記録や設計数量とそのまま一致するとは限りません。地山の状態、掘削後にほぐれた状態、締固め後の状態では、同じ土でも体積の扱いが異なります。国土交通省の積算資料でも、地山、ほぐし、締固め後を区別し、必要に応じて土量変化率で換算する考え方が示されています。([国土交通省][1])
そのため、日報には単に「何立方メートル動いた」と記載するのではなく、どの状態の土量を示しているのか、どの地形同士を比較したのかを残します。3D測量による地形差分、ダンプ台数から推定した運搬量、設計面との差から求めた残数量は、名称と用途を分けて管理することが重要です。
日報に生かす前に統一しておく計測条件
3D測量データを日報に活用するには、毎回の計測条件をできるだけそろえる必要があります。条件が日によって異なると、実際の施工による変化と、計測方法や処理方法の違いによる変化を区別しにくくなります。
最初に統一したいのが座標と高さの基準です。施工前の起工測量、設計データ、日々の3D測量で異なる座標系や高さ基準を使用すると、地形モデルを重ねた際に全体がずれます。高さのずれが小さく見えても、広い施工範囲で体積計算を行うと数量差が大きくなることがあります。
現場の基準点や既知点を使用し、計測前に位置と高さを確認します。基準点が移動していないか、計測機器や処理ソフトの設定が前回と同じか、器械高、アンテナ高、プリズム高などの入力に誤りがないかも確認します。現場独自座標を使用する場合は、変換方法、使用した基準点、変換後の残差を記録します。国土交通省の要領でも、工事基準点の管理、現場座標系への変換、既知点との比較による精度確認が重視されています。
次に、計測範囲を明確にします。前日は施工ヤード全体を計測し、当日は一部だけを計測した場合、単純な差分計算では同じ対象を比較できません。日報に記載する数量の対象範囲を決め、その範囲が分かる名称や管理番号を付けます。
例えば、工区、測点区間、施工ブロック、切土区画、盛土層などを単位として管理します。「北側施工部」のような曖昧な表現だけでは、後日データを検索した際に対象範囲を特定できません。図面上の区画名、測点番号、境界ポリゴンなどと対応させると、計画数量との比較にも利用しやすくなります。
計測時刻も重要です。施工途中の地形と作業終了後の地形では、算出される数量が異なります。計測後に重機が作業を継続した場合、日報の出来高と3D測量データの状態が一致しません。原則として作業終了後に計測するのか、昼休みと終業時の二回に分けるのか、計測後の追加作業を別記するのかを決めます。
地表面以外の点を除外する処理も必要です。重機、ダンプ、仮設材、資材、作業員、草木などが含まれると、本来の地形とは異なる面が生成される可能性があります。水面、強い反射、泥濘、粉じん、雨、霧なども、計測方式によって欠測や誤った点の原因になります。国土交通省の要領でも、作業員、仮設構造物、建設機械、草木、雨、霧、雪、土ぼこりなどが計測へ影響する条件として挙げられています。
さらに、体積計算の基準面を統一します。前日地形と当日地形を比較するのか、施工前地形と当日地形を比較するのか、設計面と現況面を比較するのかによって、数量の意味が変わります。日報では当日差分、週報や月報では施工開始からの累計、施工計画では設計面までの残数量というように、用途ごとの名称を固定します。
正式な出来形管理や出来高算出に3D測量を使用する場合は、使用する計測技術に対応した要領、要求精度、点密度、精度確認方法、成果品、監督職員との確認手順などを別途確認します。日報用の速報値が、そのまま契約数量として認められるとは限りません。国土交通省は3次元計測技術ごとに出来形管理の要領を公開しており、適用工種や確認方法を定めています。([国土交通省][2])
方法1 当日の掘削量と盛土量を日報に記録する
3D測量データを日報に生かす基本的な方法は、前日と当日の地形を比較し、その日に変化した掘削側数量と盛土側数量を記録することです。累計数量だけでなく日ごとの増減を把握すると、作業の進み方や数量差が発生した時期を追跡しやすくなります。
前日の作業終了後に取得した地形データと、当日の作業終了後に取得した地形データを同じ座標基準、同じ対象範囲で重ねます。前日より低くなった部分を掘削側、高くなった部分を盛土側として集計します。施工していない範囲や共通して計測できていない外周まで計算対象に含めると、不要な数量や補間の影響が入りやすいため、当日の作業区画に合わせて計算範囲を設定します。
日報には、計算結果だけでなく、比較に使用したデータの日時、対象区画、データ版、計測後の追加作業の有無を記載します。前日終業時の現況面と当日終業時の現況面を比較したのか、施工開始時の起工面と比較したのかを明確にします。
掘削量と盛土量は分けて記録します。同じ範囲内で掘削と盛土が同時に行われた場合、両者を相殺した差引数量だけを残すと、実際にどれだけ土を動かしたのか分かりません。掘削側の体積と盛土側の体積をそれぞれ記録し、必要に応じて差引量を参考値として併記します。
日報の数量は、ダンプの運搬記録や施工実績と照合します。3D測量で確認した掘削側数量に対し、場外搬出台数が多い場合は、前日以前に仮置きした土を搬出した可能性があります。反対に、掘削側数量が多いのに搬出台数が少ない場合は、場内仮置き、盛土への転用、計測範囲外への移動などを確認します。
ここで、数値が一致しないことを直ちに計測ミスと判断しないことが重要です。3D測量は地形面の体積変化を捉え、運搬記録は搬出入の実績を示します。掘削した土の一部が場内へ移動した場合、同じ日の地形差分には掘削側と盛土側の双方が表れます。また、地山、ほぐし、締固め後では体積の基準が異なります。
日報には土量の状態と算出方法を明記します。3D測量で算出した現況面同士の差分なのか、運搬回数から換算したほぐし状態の推定量なのか、設計面との差から求めた残数量なのかを区別します。換算係数を使用する場合は、契約図書、積算条件、施工計画、土質試験、試験施工、現場で承認された根拠などを確認し、採用した値と適用範囲を記録します。
日々の差分土量を蓄積すると、特定の日だけ数量が大きく変化していることに気付きやすくなります。その日の天候、施工内容、土質、重機構成、計測条件と照らし合わせることで、能率が高かった理由や予定より進まなかった原因を分析できます。日報を単なる作業実績ではなく、土量変化を説明する時系列資料として活用できます。
方法2 施工範囲と進捗状況を面的に残す
土工事の日報に「掘削作業を実施」「盛土を施工」「法面を整形」とだけ記載しても、どこまで作業が進んだのかを正確に伝えにくいことがあります。3D測量データを活用すると、施工範囲を面的に把握し、日報へ具体的な進捗として残せます。
施工前後の地形差を色分けすると、低くなった場所、高くなった場所、ほとんど変化していない場所を視覚的に確認できます。施工範囲の輪郭が分かるため、「測点間の中央付近まで施工した」「区画の東側を先行した」といった曖昧な表現を減らせます。
日報には、施工した区画名、測点区間、面積、代表的な高さ変化、作業の到達位置などを記載します。すべての点や数値を転記する必要はありません。現場管理に必要な情報を選び、詳細な3Dデータ、差分図、断面データの保存場所や管理番号と関連付けます。
施工範囲を記録する際には、作業種別も区別します。同じ区画内でも、掘削、床付け、積込み、仮置き、敷き均し、締固め、法面整形など複数の工程が行われます。地形が変化した事実だけでは、どの工程による変化か判断できない場合があります。
例えば、盛土面が高くなっていても、その日の作業が土砂の仮置きだったのか、所定の層厚を意識して敷き均したのか、締固め後の仕上がりだったのかによって、記録の意味が変わります。施工担当者が作業内容を記入し、計測担当者が計測時点の状態を記録することで、後日の誤解を防ぎやすくなります。
面的な進捗記録は、残作業の確認にも役立ちます。施工範囲の一部だけ高さが変化していない場合、重機が進入できなかった、埋設物を避けた、排水処理を優先した、土質が変化したなどの理由が考えられます。その部分を翌日の作業対象として引き継げば、施工漏れや指示漏れを減らせます。
設計面と当日の現況面を比較すると、完成までの残りを推定できます。掘削工事では設計面までの残掘削量や深さの分布、盛土工事では計画高さまでの不足量や施工済み範囲を確認できます。ただし、設計面、施工用の目標面、最終仕上がり面が同じとは限らないため、使用した面の名称と版を明記します。
設計面との差をそのまま翌日の施工量とするのは適切でない場合があります。法面の仕上げ、路床や基礎材の厚さ、表土処理、置換範囲、排水構造物、施工順序、作業可能範囲などが影響するためです。残数量を日報に記載するときは、設計上の残量と、翌日に施工可能な目標量を区別します。
3Dデータを日報に生かす目的は、立体画像を添付すること自体ではありません。施工範囲、工程、数量、残作業、計測条件が一つの記録としてつながり、日報を読んだ担当者が現場を直接見ていなくても進捗を把握できる状態を目指します。
方法3 計画数量との差と発生原因を記録する
現場で土量管理を行う際には、実績数量と計画数量の差を早い段階で把握することが重要です。施工終了後に数量差が判明すると、原因を確認するための写真、測量データ、施工記録、運搬記録が不足していることがあります。日々の3D測量データを日報へ反映すると、差が発生した時期と場所を絞り込みやすくなります。
計画数量との比較には複数の基準があります。設計地形と起工測量地形を比較した当初数量、起工測量後に整理した現場数量、日々の施工実績、現在地形と設計面との差から求める残数量です。これらを混在させると、同じ「土量」という名称でも意味が異なります。
日報では、当日実績、累計実績、計画に対する進捗、残数量を区別します。累計実績は、日々の差分を足し上げるだけでなく、施工開始時の地形と最新の地形を直接比較して定期的に照合します。毎日の小さな座標差、範囲設定差、不要点処理の違いが累積する可能性があるためです。
計画との差が発生した場合は、数値だけでなく確認できた原因を日報に残します。起工測量と設計地形の差、想定外の地山形状、土質区分の変化、軟弱土の除去、湧水による置換、施工範囲の変更、法面条件の変更、仮設道路の追加、場内仮置きの増減などが考えられます。
雨天後の計測では、ぬかるみ、水たまり、泥土、反射、点群欠損などにより地表面を適切に表現しにくい場合があります。排水作業や泥土の除去によって地形が変化することもあります。このような日は、天候、地表状態、使用した計測方式、欠測範囲、再計測の要否を記載し、数値の確からしさを過大に評価しないようにします。
掘り過ぎや盛り過ぎが確認された場合も、単なる失敗として終わらせず、発生場所、設計面との差、想定原因、修正方法、再計測予定を整理します。掘り過ぎ部分へ材料を補充する場合は、補充前後の地形を残すことで、追加作業の範囲や数量を把握しやすくなります。
設計変更や追加指示につながる可能性がある場合は、指示を受けた日時、指示者、対象範囲、変更前後の条件を日報に残します。口頭指示だけでは、後日、数量差の根拠を確認できないことがあります。3D測量データ、現場写真、指示記録、施工日報を同じ日付、工区名、管理番号で関連付けると、変更協議に必要な経緯を整理しやすくなります。
ただし、日報へ記載した3D測量の数量だけで、契約上の出来高数量や変更数量が確定するとは限りません。出来高の算定方法、対象工種、要求精度、確認手順、成果品は、契約条件、設計図書、施工管理基準、適用する要領、発注者との協議内容によって異なります。3D測量データを正式な数量確認に使用する場合は、着手前または適用前に条件を確認します。([国土交通省][2])
日報で差の原因を継続的に記録すると、月末の数量照合がしやすくなります。数字を後から推測するのではなく、どの日に、どの区画で、何が起きたかを時系列でたどれるためです。数量差を小さいうちに見つけ、その都度確認することが、現場で土量管理を安定させる基本です。
方法4 翌日の配土と運搬計画に反映する
3D測量データを日報に生かす4つ目の方法は、当日の記録を翌日の作業計画へつなげることです。日報を過去の記録として保存するだけでなく、翌日に必要な掘削量、盛土量、運搬回数、重機配置を検討する資料として活用します。
掘削区画の残数量と盛土区画の不足数量を比較すると、場内で転用できる土の量を検討できます。掘削側の発生見込みが盛土側の必要量を上回る場合は、仮置き場所や場外搬出の準備が必要です。反対に、盛土側の必要量が大きい場合は、他区画からの転用、仮置き土の使用、搬入計画を確認します。
このとき、体積だけで転用の可否を判断しないことが重要です。掘削土が盛土材料として使用できるかどうかは、土質、含水状態、粒度、異物の混入、品質規定、施工箇所の用途などによって変わります。3D測量は地形や形状の把握には役立ちますが、材料品質を単独で判定するものではありません。目視、試験結果、施工管理記録、承認条件と組み合わせて転用可能量を整理します。
翌日の計画に反映する場合、日報には掘削予定区画、盛土予定区画、場内運搬経路、仮置き場所の空き状況を記載します。3D測量によって仮置き土の形状と体積を確認しておけば、一定の条件下で在庫量を推定しやすくなります。
仮置き土は、追加搬入や持ち出しが繰り返されると数量が分からなくなりやすい管理対象です。仮置き場所ごとに名称を付け、計測日、土質区分、搬入元、使用予定先、混合の有無を日報に記録します。異なる品質区分の土を同じ場所へ置く場合は、後から転用先を判断できるよう境界と履歴を残します。
運搬計画では、3D測量による残数量をダンプの回数へ換算することがあります。ただし、地形差分で得た体積と、荷台に積載された土の体積は状態が異なる場合があります。一台当たりの積載状態も一定とは限らないため、換算値は計画上の目安として扱い、実際の運搬記録、過積載防止の管理、搬出先の受入記録などと照合しながら見直します。
翌日の掘削予定量から必要な運搬回数を推定し、実績と比較します。実績が計画を下回った場合は、積込み待ち、搬出先の混雑、場内動線、重機の故障、土質や含水状態の悪化などを確認します。日報へ原因を蓄積すると、現場条件に合った一日当たりの運搬能力を把握しやすくなります。
3D測量データは重機配置の検討にも利用できます。残掘削が集中している場所、盛土が不足している場所、仮置き土が偏っている場所を確認し、掘削機械、運搬車両、敷き均し機械、締固め機械の配置を調整します。ただし、進入路の幅、勾配、地耐力、作業半径、接触リスクなどは別途現地で確認します。
日報の最後に翌日の予定を書く場合は、「掘削継続」のような短い表現で終わらせず、対象区画、目標数量、搬出または転用先、注意箇所を記載します。当日の3D測量から確認した残数量を基に予定を立てれば、現場全体で作業目標を共有しやすくなります。
3D測量データと日報を結び付ける入力ルール
3D測量データを日報へ継続的に反映するには、入力項目を増やし過ぎないことが大切です。記録項目が多過ぎると、忙しい日に入力が省略され、運用が続かなくなります。一方、数量だけを記載すると、後から計算条件を確認できません。
最低限、計測日時、計測担当者、対象工区、比較したデータ、計算範囲、掘削側数量、盛土側数量、土量状態、施工内容、計測上の注意事項を関連付けます。日報本文にすべて書き込むのではなく、詳細データを保存したフォルダ名、管理番号、クラウド上の記録番号などを記載する方法もあります。
ファイル名のルールも統一します。計測日、工区名、計測時刻、データの状態、版が分かる名称にします。「最新」「修正版」「最終」といった名称だけでは、どのデータを使用したか判断できません。修正した場合は元データを上書きせず、修正日、版、変更内容を区別して保存します。
日報に記載した数量と、3Dデータから出力した数量が一致しているかも確認します。計算範囲や不要点処理を変更した後に、日報だけが古い数値のまま残ることがあります。数値を更新した場合は、変更前後の値、変更理由、更新日、確認者を記録します。
現場写真との対応も有効です。3D測量データでは地形変化を確認できますが、土質、湧水、障害物、施工状況、計測時の遮蔽物などは写真の方が伝わりやすい場合があります。写真の撮影位置と方向を日報へ記録し、3Dデータ上の対象場所と対応させます。
計測担当者と日報作成者が異なる場合は、情報を受け渡す時刻と責任範囲を決めます。終業時の計測結果が翌日の午後まで共有されないと、朝の施工計画には利用できません。現場で必要な精度と処理時間のバランスを考え、速報値と確認後の値を分ける方法もあります。
速報値を使用する場合は、確定値ではないことを明記します。不要点の除去、範囲確認、基準面の確認、座標確認が終わった後に数値が変わる可能性があるためです。速報値は翌日の配土計画の参考に使用し、正式な出来高や変更数量には所定の確認を終えたデータを使用するなど、目的を分けます。
日報の承認時には、文章だけでなく数量の意味を確認します。前日との差分なのか、施工開始からの累計なのか、設計面までの残量なのか、地山換算なのかが明確でなければ、同じ数値でも解釈が変わります。項目名を固定し、毎日同じ位置に記載することで確認しやすくなります。
土量管理で起こりやすい計測ミスと記録ミス
3D測量を導入しても、計測や記録の方法が不統一であれば、土量管理の信頼性は安定しません。特に注意したいのが、異なる座標基準、高さ基準、範囲、点群処理条件で作成した地形データを比較することです。
座標や高さのずれは、画面上では小さく見えても、広い面積の体積計算では大きな差になることがあります。計測前または処理前に既知点で確認し、過去データと重ねたときに施工していない固定箇所が整合するかを確認します。確認に使用する場所は、移動しない構造物や管理された基準点など、地形変化の影響を受けない箇所から選びます。
計測範囲の違いにも注意します。前日のデータには法面全体が含まれ、当日のデータには法尻付近しか含まれていない場合、欠けた範囲がソフトウェアによって補間され、実際とは異なる面になることがあります。データが存在する範囲を確認し、共通して計測できている範囲で比較します。
重機や資材を地盤として処理するミスもあります。仮置きされた資材や駐車中の車両が含まれると、盛土が増えたように計算される場合があります。掘削部に水がある場合も、計測方式によって水面、欠測、反射点などが地形処理へ影響するため、地表面として採用した点を確認します。
法面や段差の計測不足にも注意します。計測位置や角度が偏ると、法面の一部が欠け、地形モデルが実際より滑らかに補間される場合があります。土量への影響が大きい場所は、計測方式の有効距離、死角、入射角、写真の重なりなどを考慮し、必要な面が取得できているか確認します。
日報上の記録ミスとして多いのが、単位や小数点の誤りです。体積、面積、高さ、距離を転記するときは単位を明示します。小数点以下を細かく表示しても、計測精度、点密度、地表状態、範囲設定によっては、その桁まで実質的な意味を持たない場合があります。使用目的と計測条件に合った桁数で記録します。
掘削量と搬出量を同じ意味として扱うことも避けます。掘削した土が場内に仮置きされた場合、地形上は掘削側と盛土側の両方が発生しますが、場外搬出量は増えません。日報では、発生、場内転用、仮置き、搬入、搬出を区別し、二重計上や相殺による見落としを防ぎます。
毎日の数量が予定に近くなるよう、根拠なく数値を調整してしまうと、3D測量を行う意味が失われます。差が生じた場合は無理に一致させず、計測条件、施工記録、運搬記録、土量状態を確認し、現時点で説明できる内容を残します。原因が未確定であれば、確認中であること、暫定値であること、次に確認する項目を記載します。
現場に無理なく定着させる運用方法
3D測量データを日報に生かす運用は、最初から現場全体へ一度に広げるより、数量差が発生しやすい区画や重要な工程から始める方が定着しやすくなります。
最初に、計測対象と頻度を決めます。毎日すべての施工範囲を計測することが難しい場合は、掘削や盛土が大きく進んだ日、仮置き土が増減した日、設計変更があった日、不可視になる前の工程、月末の出来高確認前などを優先します。
次に、計測から日報記入までの担当を明確にします。一人に作業が集中すると、その担当者が不在の日に記録が止まります。計測、データ処理、数量確認、日報入力、承認の役割を整理し、代行できる担当者と引継ぎ方法を決めます。
計測手順は、現場で確認できる簡潔な形にします。基準点または既知点の確認、対象範囲の確認、障害物の確認、計測、データ保存、不要点の確認、数量計算、日報への反映という流れを統一します。熟練者だけが扱える複雑な処理にすると、継続的な運用が難しくなります。
日報の様式も、3D測量の活用に合わせて見直します。従来の日報に自由記述欄しかない場合、担当者によって書き方が変わります。対象工区、当日差分、累計、残量、土量状態、計測状態、データ管理番号などの記入欄を固定すると、情報を比較しやすくなります。
運用開始後は、日報の数値がどの判断に使われたかを確認します。翌日の運搬計画を調整できた、仮置き場所の不足を事前に把握できた、設計との差を早期に発見できたなど、具体的な効果が分かると現場での協力を得やすくなります。
反対に、3D測量を実施しているのに日報作成時間だけが増え、現場判断に使用されていない場合は、記録項目や処理方法を見直します。必要以上に詳細な表示を毎日作成したり、同じ数値を複数の帳票へ手入力したりすると、負担と転記ミスが増えます。
現場で土量管理を継続するには、精度だけでなく処理時間も重要です。作業終了後から翌朝までに必要な情報を確認できる運用を目指します。一方、正式な出来形管理には所定の精度確認や成果整理が必要になる場合があるため、日々の施工判断に使う速報処理と、契約上の確認に使う処理を区別します。
施工が進んでから過去データをまとめて整理するのではなく、計測した日に保存場所と日報を結び付けることも重要です。数週間後には、計測担当者でも対象範囲や施工状態を正確に思い出せない場合があります。当日中に最低限の情報を登録し、未確認事項は期限と担当者を決めて追記します。
まとめ
現場で土量管理を安定させるには、3D測量データを取得するだけでなく、日々の施工記録と結び付ける必要があります。施工前後の地形を同じ基準で比較すれば、掘削側数量、盛土側数量、施工範囲、残数量を面的に確認できます。
3D測量データを日報に生かす方法は、当日の掘削量と盛土量を記録すること、施工範囲と進捗を面的に残すこと、計画数量との差と原因を記録すること、翌日の配土や運搬計画へ反映することの4つです。
運用時には、座標と高さの基準、計測範囲、計測時刻、体積計算の基準面、不要点処理の方法を統一します。また、3D測量による地形差分、運搬記録から把握する搬出入実績、設計面との差による残数量、土量変化率で換算した数量を区別して記録します。
日報と3Dデータを日付、工区、管理番号で関連付けておけば、月末の出来高確認、数量差の説明、変更協議の資料整理がしやすくなります。現場で発生した変化をその日のうちに記録することが、後から数量を推測する状況を防ぎます。
日々の土量確認を無理なく続けるためには、特定の製品名や機器形式を前提にせず、現場条件、対象範囲、必要精度、処理時間、正式な管理への適用可否を確認して計測手段を選ぶことが大切です。携帯型の計測機器、据置型の計測機器、写真測量などにはそれぞれ適用条件があるため、日報用の速報値と正式な出来形・出来高管理を区別し、確認可能な記録として運用します。