ハンディスキャナの導入費用を左右する要素とは
ハンディスキャナの導入を検討するとき、最初に気になるのが機器本体の取得費用です。しかし、実際の導入費用は本体だけで決まるわけではありません。取得したデータを処理するソフトウェア、解析用のパソコン、周辺機器、操作教育、保守管理など、さまざまな要素が関係します。
特に建設業、土木業、製造業、設備管理などで使用する三次元計測用のハンディスキャナは、用途によって必要な構成が大きく異なります。対象物の寸法を確認するために使用する場合と、建物内部や屋外の地形を三次元点群として取得する場合では、求められる性能もデータ処理の方法も違います。
例えば、設備の形状を記録する業務では、対象物の細かな凹凸を取得できることが重要になります。一方、広い施工現場の現況を把握する業務では、計測範囲や移動しながら取得できる性能、位置情報との整合性などが重要です。必要な性能を十分に整理しないまま導入すると、実際の業務では使わない機能まで備えた機器を選んでしまう可能性があります。
また、機器を導入した後にデータ処理環境が不足していると、追加の設備投資や作業時間が発生します。取得した点群データを確認するだけなのか、ノイズ除去や位置合わせを行うのか、さらにメッシュ化や三次元モデル化まで実施するのかによって、必要なソフトウェアやパソコンの性能は変わります。
導入費用を適切に抑えるには、機器の購入段階だけでなく、導入後の運用まで含めて考えることが重要です。機器の取得、データ処理、保守、教育、更新などを一連の業務として捉えることで、無駄な支出を見つけやすくなります。
本記事では、対象物や空間の形状を三次元点群として取得するハンディ型3Dスキャナを中心に解説します。バーコードを読み取る業務用スキャナとは対象が異なります。これから三次元計測を導入する実務担当者に向けて、必要な機能の見極め方や調達方法、導入後の運用改善まで紹介します。
方法1:必要な測量精度と対象範囲を明確にする
ハンディスキャナの導入費用を抑えるために、最初に取り組みたいのが必要な測量精度と対象範囲の整理です。使用目的が曖昧なまま機器を選ぶと、必要以上に高性能な機種を選定したり、反対に業務に必要な精度を満たさない機器を導入したりする可能性があります。
三次元計測では、相対精度と絶対精度を区別して考える必要があります。相対精度は、取得した点群内部での形状や点同士の位置関係がどの程度正確かを示す考え方です。絶対精度は、取得した点群が実際の座標系や基準となる位置に対してどの程度整合しているかを評価する際に使用します。
例えば、工場設備の形状を把握して改修設計に活用する場合、設備内部の寸法や部材同士の位置関係が重要になります。一方、土木工事で現況地形を記録する場合は、点群の形状だけでなく、公共座標などの基準に対する位置精度も確認しなければなりません。
この違いを理解せずに仕様だけを比較すると、実際の業務で必要な性能を判断できなくなります。カタログに記載された精度がどのような測定条件で得られたものなのか、計測距離や対象物の材質、計測環境、後処理の有無なども確認することが大切です。
対象範囲についても、導入前に具体化しておきましょう。小さな部品を中心に計測するのか、設備全体を取得するのか、建物の内部や外部を連続して計測するのかによって、必要な計測距離や点群密度は変わります。
特に屋外の広い現場を計測する場合は、ハンディスキャナの取得範囲だけでなく、移動しながら計測したときの位置合わせ性能も確認する必要があります。狭い場所での取り回しを優先するのか、広範囲を効率よく取得することを優先するのかによって、適切な機器構成は異なります。
さらに、最終的に作成する成果物を明確にすることも重要です。点群による現況記録が目的なのか、寸法確認が目的なのか、設計用の三次元モデルを作成するのか、施工前後の形状を比較するのかによって、求められるデータ品質は変わります。
例えば、施工記録として現場の形状を保存するだけなら、必要な範囲を安定して取得できることが重要です。しかし、部材の干渉確認や詳細な寸法検査に利用する場合は、対象物の細部を取得できる解像度や精度が必要になります。
このように、計測対象、作業範囲、必要精度、成果物を先に決めておけば、機器選定の条件を絞り込めます。必要な性能と実際の業務に求められる性能の差を小さくすることが、導入費用を抑える第一歩です。
方法2:業務に必要な機能だけを選ぶ
ハンディスキャナには、さまざまな計測機能やデータ処理機能が搭載されています。機能が多い機器は幅広い用途に対応できる可能性がありますが、すべての機能を業務で使用するとは限りません。導入費用を抑えるには、必要な機能と使用頻度の低い機能を区別することが大切です。
まず確認したいのが、計測方式です。ハンディ型の三次元スキャナには、レーザーを利用して周囲の形状を取得する方式や、カメラによる画像情報を利用して形状を復元する方式などがあります。また、複数のセンサーを組み合わせて計測する機器もあります。
レーザーを利用する方式では、対象物までの距離や表面形状を取得し、点群データとして表現できます。画像情報を利用する方式では、対象物の外観や色彩情報を活用できる場合があります。それぞれに得意な対象や環境があるため、計測したい対象物に適した方式を選ぶことが重要です。
次に確認したいのが、カラー情報の取得機能です。点群に色情報を付加できれば、設備の識別や現場状況の把握がしやすくなります。例えば、配管や設備が複雑に配置された施設では、形状だけでなく色彩情報も確認できることで、対象物を判別しやすくなります。
一方、寸法確認や形状比較が中心で、色情報をほとんど利用しない場合は、カラー取得機能の優先順位を下げられる可能性があります。業務で必要な成果物を基準に判断し、使用しない機能のために機器構成を複雑にしないことが大切です。
移動計測を行う場合は、SLAMなどの自己位置推定技術への対応も確認しましょう。SLAMは、周囲の環境情報を利用しながら移動体の位置や周辺形状を推定する技術です。ハンディスキャナに搭載されていれば、作業者が機器を持って移動しながら周囲の点群を取得できる場合があります。
ただし、移動計測に対応しているからといって、あらゆる現場で安定した位置推定ができるわけではありません。特徴の少ない空間、同じ形状が繰り返される環境、動く物体が多い場所などでは、位置推定や点群の整合に影響が出る可能性があります。実際の作業環境で性能を確認することが必要です。
また、リアルタイム表示や自動位置合わせなどの機能も検討対象です。計測中に取得状況を確認できれば、撮影漏れや計測範囲の不足をその場で発見しやすくなります。複数の計測データを自動的に位置合わせできる機能があれば、後処理の負担を軽減できる可能性があります。
しかし、これらの機能が自社の作業工程に必要かどうかは別の問題です。計測後に専門担当者がデータを処理する体制が整っている場合と、現場担当者が計測から確認まで行う場合では、優先する機能が異なります。
さらに、データ出力形式も確認しましょう。点群データを他の設計・解析環境で利用する場合、汎用的なファイル形式に対応しているか、座標情報や色情報が維持されるかが重要です。独自形式に依存する構成では、別の環境へデータを引き継ぐ際に追加作業が発生する可能性があります。
必要な機能を整理するときは、現場で必ず使用する機能、あると便利な機能、ほとんど使用しない機能という観点で評価するとよいでしょう。業務に直結する機能を優先することで、過剰な機能構成を避けられます。
方法3:現場条件に合わせて機材構成を最適化する
ハンディスキャナを導入する際には、本体の性能だけでなく、周辺機器を含めた機材構成を検討する必要があります。必要以上に多くの機材をそろえると、取得費用だけでなく、持ち運びや管理の負担も増加します。
まず確認したいのが、計測対象となる現場の環境です。屋内設備の計測が中心なのか、屋外の土木現場でも使用するのかによって、必要な周辺機器や保護性能は異なります。
屋内で使用する場合は、狭い通路や設備の隙間に入り込んで計測できることが重要です。機器の重量や持ちやすさ、操作ボタンの配置、連続稼働時間などが作業効率に影響します。大型の付属品を必要としない構成であれば、移動や準備にかかる負担を軽減できます。
屋外で使用する場合は、日照条件や温度変化、粉じん、振動、雨水などへの対応を確認する必要があります。防じん・防水性能が不足している機器を過酷な環境で使用すると、故障や計測不良につながる可能性があります。使用環境に合った保護性能を選ぶことは、長期的な追加費用を防ぐうえでも重要です。
次に、電源やバッテリーの構成を確認しましょう。長時間の計測を行う現場では、予備バッテリーや充電設備が必要になる場合があります。反対に、短時間の計測が中心であれば、必要以上に予備電源を用意する必要はありません。
データ保存容量も重要な要素です。点群データは、計測範囲や点密度、色情報の有無によってデータ量が変わります。広い範囲を高密度で取得する場合は、十分な保存容量とデータ転送環境が必要です。
また、計測作業に使用するパソコンやタブレットの役割も整理しましょう。現場では取得状況の確認だけを行い、詳細な点群処理は社内の別拠点で実施するのであれば、現場用端末と解析用端末を分ける方法があります。すべての担当者に高性能な処理環境を用意する必要があるとは限りません。
一方、現場で取得したデータをその場で確認し、必要に応じて再計測する運用では、現場端末にも一定の処理能力が求められます。データを持ち帰ってから不足が発覚すると、再訪問や再計測が必要になるためです。
さらに、測量基準との整合を取るための周辺機器も検討対象です。ハンディスキャナの計測結果を公共座標や既知点に関連付ける必要がある場合は、GNSS測位機器や既知点、標識、基準ターゲットなどを利用することがあります。
ただし、すべての現場で同じ方法が適用できるわけではありません。屋内では衛星測位が難しいため、既知点やターゲットなどを利用した位置合わせが必要になる場合があります。屋外でも建物や樹木による遮蔽、反射、マルチパスなどがGNSS測位に影響することがあります。
重要なのは、実際の計測方法に必要な機材だけを組み合わせることです。導入前に現場の代表的な条件を整理し、必要な機材構成を検証しておけば、不要な周辺機器の取得を防ぎやすくなります。
方法4:購入・レンタル・外注を使い分ける
ハンディスキャナの調達方法には、購入、レンタル、計測業務の外注などがあります。導入費用を抑えるには、機器を所有することだけにこだわらず、業務量や使用頻度に合わせて調達方法を選ぶことが重要です。
購入は、継続的に計測業務を行う企業に適した方法です。機器を社内で管理できるため、必要なときに計測を開始しやすく、担当者が操作に習熟する機会も増えます。定期的に現場計測を実施する場合は、社内に計測ノウハウを蓄積できることもメリットです。
ただし、購入した機器は使用していない期間も管理が必要です。保管環境の整備、定期点検、校正や動作確認、ソフトウェアの更新などを継続しなければなりません。担当者の異動や退職によって操作できる人がいなくなると、機器を十分に活用できなくなる可能性もあります。
そのため、購入を検討する場合は、導入後の利用予定を具体的に確認しましょう。年間を通じて計測業務が発生するのか、特定の工事期間だけ使用するのか、複数の現場で共用できるのかによって適切な調達方法は変わります。
レンタルは、使用期間が限定される場合や、導入前に実機を試したい場合に適しています。特定の工事や設備点検に合わせて機器を利用できるため、長期間の保有を前提とせずに計測を実施できます。
また、複数の機種を比較検証したい場合にもレンタルは有効です。実際の現場で計測を行うことで、カタログ情報だけでは分かりにくい操作性、取得速度、データ処理の負担、現場環境との相性などを確認できます。
ただし、レンタルでは利用できる期間や付属品、データ処理ソフトウェアの利用条件を事前に確認する必要があります。予約状況によっては希望する時期に機器を確保できない場合もあります。また、操作に慣れていない状態で利用すると、限られた期間内に必要な計測を終えられない可能性があります。
外注は、計測頻度が低い場合や、高度なデータ処理が必要な場合に適しています。自社で機器を保有せず、専門事業者に計測や点群処理を依頼することで、機器管理や教育にかかる負担を抑えられます。
一方で、外注では依頼先との調整や成果物の確認が必要です。計測範囲や必要精度、納品形式、座標系、データの利用目的などを明確に伝えなければ、納品されたデータが社内の業務に適合しない可能性があります。
調達方法を比較するときは、機器の取得に関する費用だけでなく、作業者の人件費、教育時間、移動時間、データ処理時間、保守管理なども含めて考えましょう。購入と外注を比較する場合も、単純な取得費用だけで判断すると実際の負担を正確に把握できません。
さらに、購入と外注を組み合わせる方法もあります。日常的な簡易計測は自社で実施し、広範囲の計測や高度な解析が必要な案件だけ外部に依頼する運用です。このように業務の難易度や頻度によって役割を分ければ、社内の負担を抑えながら必要な計測品質を確保しやすくなります。
最適な調達方法は、企業の規模だけでは決まりません。計測業務の頻度、担当者の技術力、対象現場の種類、成果物の要求水準を踏まえて判断することが重要です。
方法5:ソフトウェアとデータ処理環境を見直す
ハンディスキャナの導入費用を考える際には、取得したデータを処理するソフトウェアやパソコンの環境も確認する必要があります。機器本体の性能が十分でも、データを適切に処理できなければ、計測結果を業務に活用できません。
三次元スキャナで取得した点群データは、そのままではノイズや不要なデータが含まれている場合があります。複数回の計測結果を統合したり、不要な点を除去したり、座標を整合させたりする処理が必要になることがあります。
さらに、目的によっては点群からメッシュを作成したり、断面を抽出したり、寸法を確認したりする作業も発生します。施工管理や設備管理に利用する場合は、必要な成果物に応じた解析機能を確保しなければなりません。
このとき、すべての処理機能を備えたソフトウェアを導入する必要があるとは限りません。点群の閲覧が中心なのか、編集や解析まで行うのか、設計データとの比較が必要なのかを整理することで、適切なソフトウェア構成を選びやすくなります。
例えば、現況の記録を目的とする場合は、点群の表示や必要範囲の切り出し、データの保存と共有ができれば十分な場合があります。一方、設備の改修設計に使用する場合は、断面作成や寸法確認、他の三次元データとの位置合わせなどが必要になる可能性があります。
ソフトウェアを選ぶ際には、ファイル形式の互換性も重要です。取得した点群を別の解析環境に渡す場合、対応形式が限られていると変換作業が発生します。変換によって座標情報や色情報が失われたり、点群の属性が正しく引き継がれなかったりする可能性もあります。
そのため、導入前に実際のデータを使って入出力を確認しておくことが大切です。社内で使用している設計・解析環境との互換性だけでなく、発注者や協力会社へ成果物を渡す場合の形式についても確認しましょう。
パソコンの性能も見直す必要があります。点群データは、対象範囲や取得密度によって大容量になることがあります。処理するデータ量に対してメモリやストレージ、演算性能が不足していると、読み込みや編集に時間がかかり、作業効率が低下します。
ただし、すべての作業に同じ高性能なパソコンが必要というわけではありません。現場でデータを確認する端末と、点群の統合や詳細解析を行う端末では、必要な性能が異なる場合があります。作業内容に応じて役割を分けることで、設備構成を最適化できます。
また、データ保存とバックアップの仕組みも整えておきましょう。点群データは再計測が難しい現場の記録になることがあります。保存先が担当者の端末だけに限られていると、端末の故障やデータの誤削除によって重要な成果物を失う可能性があります。
社内サーバーやクラウドストレージなどを利用して、保存先とアクセス権限を整理することが重要です。案件ごとにフォルダを分け、元データ、処理済みデータ、納品データを区別すれば、後から必要な情報を確認しやすくなります。
さらに、ソフトウェアのライセンス条件や更新方針も確認しましょう。利用できる端末数、同時利用の条件、データ保存の制限、バージョンアップへの対応などを把握しておかないと、導入後に追加の契約や環境変更が必要になる場合があります。
機器本体だけでなく、データを取得してから最終成果物にするまでの流れを整理し、必要なソフトウェアと処理環境を選ぶことが、無駄な導入費用を防ぐポイントです。
方法6:教育と運用ルールを整えて追加コストを防ぐ
ハンディスキャナを導入した後に発生する費用を抑えるには、操作教育と運用ルールの整備が欠かせません。機器の性能が高くても、作業者が正しく使用できなければ、計測漏れやデータ不良が発生し、再計測や追加処理が必要になります。
特に移動しながら計測するタイプのハンディスキャナでは、作業者の動き方が取得結果に影響します。急激な方向転換や不安定な移動、同じ場所を何度も通る計測などは、データの重複や位置推定の不安定さにつながる場合があります。
そのため、導入初期には機器の基本操作だけでなく、現場での移動方法や計測経路の設定についても教育することが重要です。対象物との距離を適切に保ち、必要な範囲を重複させながら取得するなど、安定したデータを得るための基本を共有しましょう。
また、現場ごとに計測条件が異なることを理解しておく必要があります。屋内の設備計測では、壁や柱、配管などの配置が位置推定に影響することがあります。屋外では、周囲の構造物や地形、樹木、通行車両などが計測結果に影響する場合があります。
計測前には、対象範囲や障害物、立ち入り制限、作業動線を確認し、無理のない計測計画を立てることが大切です。現場の安全を確保したうえで、計測漏れが発生しにくい経路を設定しましょう。
運用ルールとしては、計測前の動作確認も重要です。機器の電源、バッテリー残量、保存容量、センサーの状態、必要な設定などを確認してから作業を開始すれば、途中で計測が中断されるリスクを抑えられます。
計測中は、取得状況を適宜確認することも必要です。データの欠損や位置合わせの異常に気付かないまま作業を終了すると、後処理の段階で問題が発覚する可能性があります。現場にいる間に取得結果を確認し、不足があればその場で補完することが効率的です。
計測後には、データの品質確認を実施しましょう。必要な範囲が取得されているか、点群に大きな欠損がないか、複数の計測データが適切に統合されているかなどを確認します。基準点や既知点を利用する業務では、座標の整合性も検証する必要があります。
さらに、担当者によって計測結果に差が出ないよう、作業手順書を整備しておくと効果的です。計測準備、機器設定、移動経路、データ保存、品質確認、バックアップまでの手順を標準化すれば、担当者が変わっても一定の品質を維持しやすくなります。
教育方法についても工夫できます。最初からすべての機能を習得させるのではなく、日常業務で必要な基本操作から段階的に習得する方法が適しています。基本計測を担当する人と、高度な点群処理を担当する人の役割を分けることも有効です。
また、計測に失敗した事例や、再計測が必要になった原因を記録しておくと、次の現場で同じ問題が起きることを防ぎやすくなります。機器の設定ミス、移動経路の不足、対象物の反射特性、保存容量の不足など、原因を整理して社内で共有しましょう。
導入後の教育や運用ルールは、機器本体の性能とは直接関係がないように見えるかもしれません。しかし、再計測やデータ修正の回数を減らし、担当者の作業時間を短縮するうえで重要な要素です。長期的な運用を見据え、機器と一緒に業務の仕組みを整えることが大切です。
導入前に確認したいハンディスキャナの比較ポイント
ここまで紹介した6つの方法を実際の機器選定に反映するには、複数の製品や調達方法を同じ条件で比較することが重要です。仕様書やカタログの数値だけを並べるのではなく、自社の現場でどのような作業ができるのかを基準に判断しましょう。
最初に確認したいのが、計測方式と取得性能です。レーザーを利用するのか、画像情報を活用するのか、複数のセンサーを組み合わせるのかによって、取得できる情報や得意な対象が異なります。対象物の大きさや材質、表面の特徴を踏まえて、適切な方式を選ぶ必要があります。
次に、計測距離と取得範囲を確認します。近距離の部品計測と広い空間の計測では、必要な性能が異なります。最大計測距離だけで判断せず、実際に必要な距離でどの程度の点密度や精度を確保できるかを確認しましょう。
精度については、カタログに記載された数値の意味を理解することが大切です。相対精度、絶対精度、繰り返し精度などは、それぞれ評価する内容が異なります。測定条件や評価方法が明確になっているかも確認してください。
操作性も比較すべき項目です。ハンディスキャナは作業者が持ち運んで使用するため、本体の重量や形状、操作画面の見やすさ、ボタンの配置などが作業負担に影響します。連続計測を行う場合は、バッテリーの持続時間や交換のしやすさも確認しましょう。
また、取得したデータをどのように処理するのかも重要です。機器本体でリアルタイムに確認できる範囲、専用ソフトウェアで必要となる後処理、外部ソフトウェアへの出力方法などを整理しておきましょう。データを取得できても、社内の業務で利用できなければ導入効果は限定的になります。
さらに、保守体制についても確認が必要です。故障時の修理対応、点検や校正の方法、ソフトウェアの更新、操作に関する問い合わせ窓口など、導入後のサポート内容を把握しておくと安心です。
比較検証では、実際の現場に近い条件で試験計測を実施することをおすすめします。例えば、屋内設備を計測する企業であれば、配管や柱、狭い通路などがある場所を選びます。屋外の土木現場であれば、地形の起伏や周囲の構造物、植生などを含む環境で試すとよいでしょう。
試験では、計測にかかった時間だけでなく、データの欠損状況、位置合わせの安定性、後処理に必要な時間、成果物の品質なども確認します。現場での計測が短時間で終わっても、データ処理に多くの時間が必要であれば、業務全体の効率が改善したとはいえません。
導入前に試験計測の評価基準を決めておけば、複数の候補を客観的に比較できます。特定の機器の機能に注目するのではなく、実際の業務がどれだけ改善するかを中心に判断することが大切です。
また、導入後の利用範囲が広がる可能性についても考慮しましょう。現在は設備の形状記録だけが目的でも、将来的には施工前後の比較や維持管理、改修設計などに活用する可能性があります。ただし、将来使うかもしれないという理由だけで過剰な機能を選ぶのではなく、拡張性やデータ互換性を確認することが重要です。
ハンディスキャナとGNSS測位を目的に応じて使い分ける
ハンディスキャナの導入を検討するときは、三次元形状の取得だけでなく、現場の位置情報をどのように管理するかも考えておく必要があります。特に土木工事や建設現場では、取得したデータがどの位置で計測されたものなのかを把握することが重要です。
ハンディスキャナは、対象物や周辺環境の三次元形状を点群として取得することを主な目的としています。一方、GNSS測位は、衛星からの信号を利用して位置情報を取得する技術です。両者は役割が異なるため、業務で必要な成果物に応じて使い分ける必要があります。
例えば、設備の細かな形状や複雑な配管の配置を記録したい場合は、三次元スキャナによる点群取得が有効です。対象物の表面形状を立体的に把握できるため、現況確認や改修計画、寸法検討などに活用できます。
一方、現場写真に位置情報を付けて管理したい場合や、施工箇所の座標を確認したい場合は、GNSS測位を活用する方法も検討できます。こうした業務では、必ずしも高密度な三次元点群を取得する必要はありません。
必要な成果物が異なるにもかかわらず、すべての業務にハンディスキャナを使用すると、機器の取得やデータ処理に余分な負担が発生する可能性があります。計測対象の形状を詳細に把握する業務と、現場の位置や写真を記録する業務を分けて考えることが重要です。
位置情報を活用した現場記録の方法としては、LRTK Phoneも選択肢になります。GNSS測位を活用して現場の位置情報を取得し、写真や施工記録などを位置情報と関連付けて管理する業務に適した活用方法を検討できます。
ただし、LRTK Phoneは三次元形状を高密度な点群として直接取得するハンディスキャナと同じ機器ではありません。設備の細かな表面形状を取得したい場合と、現場の位置情報を伴う記録を残したい場合では、必要な機能が異なります。
両方の業務が発生する現場では、ハンディスキャナで形状を取得し、GNSS測位を活用する手段で位置情報や現場記録を管理するなど、目的に応じた組み合わせも考えられます。機器を一種類に統一することだけを優先するのではなく、それぞれの役割を明確にすることで、導入後の運用負担を抑えやすくなります。
特に中小規模の現場では、三次元計測が必要な作業と、写真や座標による記録で対応できる作業を区別することが大切です。すべての作業を同じ機材で行う必要があるのかを見直すことで、設備投資の優先順位も整理できます。
まとめ
ハンディスキャナの導入費用を安く抑えるには、機器本体の取得費用だけでなく、周辺機器、ソフトウェア、データ処理、教育、保守などを含めて検討することが重要です。
まず、計測対象や必要精度、対象範囲、最終的な成果物を明確にしましょう。そのうえで、業務に必要な機能だけを選び、現場環境に合った機材構成を整えることが大切です。
調達方法についても、購入だけに限定せず、レンタルや外注を組み合わせることで、使用頻度や業務量に合った運用を実現できます。さらに、ソフトウェアやパソコンの構成を見直し、データ処理に必要な環境を過不足なく整えることも欠かせません。
導入後は、操作教育や計測手順の標準化、データ品質の確認を徹底することで、再計測や修正作業の発生を抑えられます。機器の性能を十分に活用するためには、現場での運用体制まで含めて準備することが重要です。
また、現場の課題によっては、必ずしもハンディスキャナによる三次元計測が必要とは限りません。形状の詳細な取得が必要な業務と、位置情報を伴う写真や施工記録が必要な業務を分け、それぞれに適した方法を選ぶことで、無駄のない導入計画を立てやすくなります。
三次元計測による形状把握と、GNSS測位を活用した位置情報の管理を適切に使い分けることは、現場業務全体の効率化にもつながります。位置情報を活用した現場記録や測位業務の改善を検討している場合は、LRTK Phoneも比較対象に加え、自社の業務に適した導入方法を検討してみてください。